同社は堅実な収益成長と株主還元の両立を目指しています。直近の受注残（バックログ）は2024年末で約85.1億ドル（うち資金手当分が約41.8億ドル、未手当分が約43.3億ドル）と拡大しており、これを着実に売上化することが短期の成長ドライバーです。株主還元策としては、取締役会が2025年から2027年までを対象に最大7,500万ドルの自社株買い枠を承認しており、さらに1株当たり0.09ドルの現金配当を支払う方針を示しています（いずれも市場状況に左右されます）。

同社は先端センサー、ネットワーク型演算、機動防護、電力・推進といった分野に重点投資を行い、これらで差別化を図っています。具体的には、2022年に小型戦術用レーダーを手掛けるRADAを約5.11億ドルで買収し、検知・脅威対処能力を強化しました。事業運営では中堅防衛企業の「機動性」を活かして、受注ごとに直接請負（プライム）と下請けの最適比率を判断し、2024年は約37％をプライム、63％を下請けで収益を確保しています。

同社は新市場開拓と事業拡大を成長戦略の重要要素と位置づけています。国際顧客や同盟国向けの売上が全体の約21％を占めることから、海外での防衛需要の取り込みを進めており、未手当受注の約43.3億ドルを将来の売上源と見ています。加えて、艦艇用推進系や短距離防空・無人機対策などの分野でプラットフォーム提供を拡大し、買収や提携による能力補完を通じて市場参入を加速しています。

同社は技術革新を経営の中核に据え、社内資金による研究開発（IR&D）と顧客支援による共同開発の両面で投資を継続しています。センサーと計算機能、自己防護、電力技術を統合して自律的かつ多領域で連携する能力を創出することを目指し、従業員向けの業績連動型株式報酬（RSUやPRSU）で長期的な成果と技術投資の整合を図っています。製造面でもサプライヤーと長期契約を結ぶなどして部品調達の安定化を図り、新技術の実用化と量産化を両立させようとしています。

	2022/12	2023/12	2024/12
Return on Assets	12	4.4	5.3
Return on equity (%)

Leonardo DRS, Inc.【DRS】Other