同社は単一のプラットフォーム化を軸に成長を目指しています。2022年に発表した「戦略的再編計画」で経営体制の簡素化、従業員削減、不動産の合理化、マーケティング費用の最適化といった施策を実行し、これらに伴うリストラ費用は約7,000万〜7,500万ドルを見込んでいます。長期的にはエドエックス（edX）を中核としたマーケットプレイスにトラフィックを集め、無料利用者を有料コースや証明書に誘導して受講者数と有料化率を上げることで収益性とキャッシュフローの改善を図ることを目指しています。

重点投資は教材と技術、そして学生集客（マーケティング）と学生支援に置かれています。コンテンツ開発や資本化される技術投資にキャッシュを振り向けており、資本的支出は2022年が約7,540万ドル、2023年が約5,080万ドルでした。差別化の源泉としては、良質な非営利大学との提携による学位プログラムと、短期・実務重視の代替資格プログラムを組み合わせた「一貫したプラットフォーム提供」を掲げ、学生ごとの入学から学習支援、キャリア支援までを組み合わせて顧客ロイヤルティを高めています。

新市場開拓と事業拡大では、買収とチャネル拡大を明確に打ち出しています。2021年のedX買収（買収対価の最終配分は約7.68億ドル）によりグローバルな流入が強化されており、世界の非米国受講者を取り込むことで国際展開を進めています。また法人向けチャネルの強化にも注力し、企業・政府機関向けの研修や再教育市場を拡大することで大学直販以外の売上を伸ばす計画です。現在のクライアント数は260社超、提供オファリングは4,500件超といった既存基盤を活用して新規案件の獲得を狙っています。

技術革新にはプラットフォームの堅牢化と学習内容の高付加価値化で対応しています。クラウドベースのプラットフォーム化を進め、ソフトウェアとサービスを組み合わせた提供でスケールを図るとともに、知的財産権の管理や外部ベンダーとのライセンス契約、機密保持契約を整備している点が特徴です。加えてサイバーセキュリティとガバナンス体制を強化しており、最高技術責任者（CTO）やセキュリティ担当者を中心に専任チームを置いて脅威への対応力を高めることに投資しています。

	2015/12	2016/12	2017/12	2018/12	2019/12	2020/12	2021/12	2022/12	2023/12
Return on Assets	-2	-0.9	0.1	0.8	-4.5	-2.8	-10.7	-16.4	-19.4
Return on equity (%)

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