同社は「流動性を維持しつつ収益性を回復し、長期的な成長に戻す」ことを成長戦略の中核に据えています。具体的には、アクティブクライアント数を重要指標とし、2024会計年度のアクティブクライアントは約250.8万名（前年は312.1万名で前年比▲19.6％）でしたが、1人当たりの年間純収益は533ドルと前年から4.5％増加しており、顧客あたりの収益性改善を重視しています。営業キャッシュフローから設備投資を差し引いたフリーキャッシュフローは2024年度で約1,424万ドルにとどまる一方、広告費は2024年度111.4百万ドルであり、同社は広告費を売上高の約8〜9％に抑える見込みで、採算に見合う集客を重視した投資配分を目指しています。

重点投資分野はデータサイエンスと商品開発、在庫・物流の最適化です。具体的には顧客ごとの好みを機械学習で解析して商品推薦や仕入れを行うことで、返品率低下や客単価向上を狙っています。自社企画のプライベートブランドは一般にマージンが高く、同社はこの比率を高めることで差別化を図っています。また、在庫確保のために先行発注を行う一方で在庫リスクも抱えるため、約1.329億ドル（2024年8月時点）の法的な仕入れコミットメントを管理しつつ、商品ミックスで収益をつくる方針です。

新市場開拓と事業拡大については、グローバル展開の見直しを行い、英国事業は停止して事業構成を整理したうえで、米国内の主要カテゴリと新たな顧客層に集中しています。現在取り扱うカテゴリはウィメンズ、メンズ、キッズ、プラス、マタニティ、ペティート等で、価格帯や商品タイプの幅を広げることで既存顧客のエンゲージメントを高める施策を進めています。物流面では塩湖シティや一部のフルフィルメントセンターを閉鎖し、現在はアリゾナ、インディアナ、ジョージアの3拠点（総面積約2,114,000平方フィート）に集約して効率化を進め、不要スペースはサブリース（約1,012,000平方フィート）で調整しています。

技術革新への取り組みとして、同社はレコメンデーションや在庫予測に対するデータサイエンス投資を加速させています。社内のスタイリングや受注・倉庫管理のための独自アプリケーションを整備し、クラウド基盤や外部ベンダーと連携して顧客体験の向上と運用コスト削減を目指しています。加えてサイバーセキュリティの強化にも注力しており、最高情報セキュリティ責任者（CISO）が体制を監督、従業員向けの定期的な訓練・監視ツール・インシデント対応計画を整備してリスク管理を行っている点も特徴です。

	2019/08	2022/07	2023/07	2024/08
Return on Assets	6.7	-26.2	-24.9	-23.4
Return on equity (%)

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