同社は中長期で株主価値を高めることを成長戦略の中心に据えています。具体的には、ブランド投資や製品イノベーション、設備投資を通じて既存事業の収益性向上を目指しており、配当と自社株買いを組み合わせた還元を継続しています。たとえば取締役会は2022年10月に最大20億ドルの自社株買い枠を承認しており、2024年は計1,000万株を取得・償却し約7.57億ドルを投じました（2024年末時点で残枠は約8.96億ドル）。また同社は四半期配当を継続するとしており、2025年第1四半期に1株当たり0.31ドルを宣言、年間配当を前年比7％増の1.24ドルを目標にする意向を示しています。

同社は重点投資分野として既存ブランドの強化と製品差別化に注力しています。建材・住宅向け装飾塗料は事業の柱であり、アーキテクチャルコーティング（塗料等）は2024年の連結売上のおよそ32％を占めています。一方で流通チャネル別の依存リスクも意識しており、ホームデポ向け売上は約30億ドルで連結の約38％を占めるため、主要顧客との関係維持やチャネル別の価格／サービス設計で差別化を図っています。原材料の価格変動や人件費上昇に対しては「Masco Operating System」による生産性向上、価格転嫁、調達の長期契約化や合理化（工場統合・人員最適化など）で対処する方針です。

新市場開拓と事業ポートフォリオの最適化も明確な方針です。同社は浴室・サウナ分野の拡充を進めており、2023年第3四半期にSauna360を約1.36億ドルで買収してサウナ・スチームシャワー製品を取り込みました。一方で非中核と判断した事業は売却で資金を回収する方針を取り、2024年第3四半期にKichler照明事業を約1.25億ドルで売却しています。これらのM&Aと売却を通じて、収益性の高い成長分野への投資余力を確保し、株主還元や設備投資に回す計画です。

技術革新では「接続された水まわり製品（コネクテッド製品）」やデジタルサービスに注力しています。同社はタッチレス操作や音声操作、温度・流量のモニタリング機能などを備えた製品群を開発しており、これにより差別化されたユーザー体験とプロ向けサポートを強化しています。加えて、小売顧客のオンライン展開を支えるために自社のEC対応や商品データ整備、サプライチェーンのデジタル化にも投資しており、これらの技術・運用改善によって生産性向上とチャネル横断での成長を目指しています。

	2011/12	2012/12	2013/12	2014/12	2015/12	2016/12	2017/12	2018/12	2019/12	2020/12	2021/12	2022/12	2023/12	2024/12
Return on Assets	-6.9	-1.1	4.5	12.8	6.1	9.9	10.9	14.4	18.8	23.6	8.4	16.8	18.2	16.8
Return on equity (%)						-						-	-

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