旧高砂工業株式会社煖房工事部の権利義務の一切を継承して高砂煖房工事株式会社として設立。

高砂熱学工業株式会社に改称。

大阪支店開設。（現・関西支店）

建設業法による建設大臣登録(イ)第558号の登録を完了。（以後２年ごとに登録更新）

札幌出張所開設。（1968年４月支店に昇格）

名古屋出張所開設。（1959年３月支店に昇格）

九州出張所開設。（1972年４月支店に昇格）

東北出張所開設。（1973年４月支店に昇格）

東京証券取引所の市場第二部に上場。

大阪証券取引所の市場第二部に上場。

日本開発興産株式会社を設立。（2021年４月ヒューコス株式会社に社名変更）（現・連結子会社）

日本ピーマック株式会社を設立。（現・連結子会社）

日本エスエフ株式会社を設立。（1978年４月日本フレクト株式会社に社名変更）

東京証券取引所、大阪証券取引所の市場第一部に指定替。

建設業法改正により、建設大臣許可（特、般－49）第5708号の許可を受ける。（以後３年ごとに許可更新）

海外事業本部開設。（現・国際グループ事業統括部）

T.T.E.エンジニアリング(マレーシア)Sdn.Bhd.を設立。（現・連結子会社）

タイタカサゴCo.,Ltd.を設立。（現・連結子会社）

総合研究所新設。（現・高砂熱学イノベーションセンター）

広島支店開設。（現・中四国支店）

関東支店開設。（2011年３月廃止）

高砂熱学工業(香港)有限公司を設立。（現・連結子会社）

タカサゴフィリピンInc.を設立。（清算結了）

高砂メンテナンス株式会社を設立。（2008年６月高砂エンジニアリングサービス株式会社に社名変更）（2014年10月吸収合併により消滅）

高砂建築工程(北京)有限公司を設立。（2019年３月高砂建築工程(中国)有限公司に社名変更）（現・連結子会社）

タカサゴシンガポールPte.Ltd.を設立。（現・連結子会社）

国土交通大臣許可（特、般－17）第5708号の許可（更新）を受ける。（以後５年ごとに許可更新）

タカサゴベトナムCo.,Ltd.を設立。（現・連結子会社）

日本フレクト株式会社を株式の追加取得により子会社化。（2009年１月日本フローダ株式会社に社名変更）（2019年２月清算結了）

アブダビ支店開設。（2011年３月閉鎖）

大阪証券取引所における株式上場を廃止。

日本設備工業株式会社を株式の取得により持分法適用関連会社化。（現・持分法適用関連会社）

株式会社丸誠を株式の追加取得により連結子会社化。（現・連結子会社）

タカサゴエンジニアリングインディアPvt.Ltd.を設立。（清算結了）

グリーン・エアプラザを開設。（2020年９月閉鎖）

PT.タカサゴインドネシアを設立。（現・非連結子会社）

(大)長岡技術科学大学と包括的連携に関する協定を締結。

本社を東京都千代田区から新宿区に移転。

マレーシア日本国際工科院（MJIIT）と包括的連携に関する協定を締結。

株式交換により、株式会社丸誠を完全子会社化。また同社を存続会社、高砂エンジニアリングサービス株式会社を消滅会社とする吸収合併により、高砂丸誠エンジニアリングサービス株式会社が発足。（2020年４月TMES株式会社に社名変更）

関信越支店を東京都から埼玉県に移転。

タカサゴエンジニアリングメキシコ,S.A.de C.V.を設立。（現・連結子会社）

在インドのインテグレーテッド・クリーンルーム・テクノロジーズPvt.Ltd.を株式の取得により持分法適用関連会社化。（現・連結子会社）

株式会社ヤマトと業務・資本提携契約を締結。（2024年５月契約期間満了に伴い解消）

在インドのインテグレーテッド・クリーンルーム・テクノロジーズPvt.Ltd.を株式の追加取得により連結子会社化。（現・連結子会社）

ヤマト科学株式会社と業務提携契約を締結。

株式会社清田工業を株式の取得により連結子会社化。（2024年３月一部売却に伴い持分法非適用関連会社化）

株式会社上総環境調査センターを株式の取得により子会社化。（現・非連結子会社）

高砂熱学イノベーションセンター開設。

Autodesk, Inc.と業務連携契約を締結発表。

石狩厚田グリーンエネルギー株式会社を設立。（現・非連結子会社）

東京証券取引所の市場区分見直しにより市場第一部からプライム市場に移行。

監査等委員会設置会社へ移行。

Takasago Thermal Engineering Co., Ltd.JP:1969