1927年12月	香水、化粧品、石鹸の製造販売を目的として、大阪市東区（現中央区）に金鶴香水株式会社を設立
1933年4月	男性化粧品、丹頂チックを発売
1938年6月	本社および工場を大阪市東区（現中央区）十二軒町に移転
1949年8月	株式会社巴屋化粧品製造所を吸収合併
1958年4月	フィリピンマニラ市にて海外事業の第一歩となる技術提携会社TANCHO CORPORATIONが稼働
1959年4月	商号を金鶴香水株式会社から丹頂株式会社に変更
1969年11月	インドネシアジャカルタ市に合弁会社P.T. TANCHO INDONESIAを設立（現連結子会社　PT MANDOM INDONESIA Tbk）
1970年7月	チャールズブロンソンをブランドキャラクターとするマンダムラインを発売
1971年4月	株式会社マンダムに商号変更し、国際部を分離して丹頂株式会社を設立（1987年同社を吸収合併）
1972年10月	フランスドクタ・ルノー社との提携によるエステティック専門化粧品会社日本ドクタ・ルノー化粧品株式会社（1989年8月　株式会社ピアセラボに商号変更）を設立（現連結子会社）
1976年3月	兵庫県神崎郡福崎町に福崎工場を開設
1978年7月	高級男性化粧品ギャツビーブランドを発売
1982年9月	美容院を中心とする業務用ヘアケアシステムのパリアッチブランドを発売
1984年7月	女性化粧品分野に進出するためピュセルブランドを発売
1988年2月	シンガポールにて合弁会社をスタート（現連結子会社　MANDOM CORPORATION (SINGAPORE) PTE. LTD. ）
1988年11月	東京・大阪両店頭市場へ株式公開
1989年3月	主力フォーム商品20品が(財)日本環境協会よりエコマーク商品第1号に認定
1989年12月	台湾にて合弁会社をスタート（現連結子会社　MANDOM TAIWAN CORPORATION）
1990年4月	タイにて合弁会社をスタート（現連結子会社　MANDOM CORPORATION（THAILAND）LTD. )
1992年2月	フィリピンにて合弁会社をスタート（現連結子会社　MANDOM PHILIPPINES CORPORATION）
1993年7月	香港にて合弁会社をスタート（現持分法適用関連会社　SUNWA MARKETING CO., LTD. )
1993年9月	P.T. TANCHO INDONESIAがジャカルタ証券取引所（現インドネシア証券取引所）に上場
	（1997年7月　PT TANCHO INDONESIA Tbkに、2001年1月　PT MANDOM INDONESIA Tbkに商号変更）
1994年6月	大阪市中央区十二軒町に新社屋（マンダム本社ビル）が完成
1996年12月	中国にて合併会社ZHONGSHAN CITY RIDA FINE CHEMICAL CO., LTD．を設立（現連結子会社）（2011年10月　ZHONGSHAN CITY RIDA COSMETICS CO., LTD. に商号変更）
1997年1月	マレーシアにて合弁会社をスタート（現連結子会社　MANDOM（MALAYSIA）SDN. BHD. ）
1998年7月	兵庫県神崎郡福崎町にて物流センターを稼働（2005年4月　日本通運株式会社に業務を委託し閉鎖）
1999年3月	主力ブランド「ギャツビー」が売上100億円を達成
1999年8月	韓国にて合弁会社をスタート（現連結子会社　MANDOM KOREA CORPORATION）
2000年11月	福崎工場および物流センターにおいて国際規格ISO14001の認証登録
2002年1月	東京証券取引所市場第二部に株式を上場
2003年3月	東京証券取引所市場第一部銘柄に指定替え
2006年11月	マンダム本社ビルの隣にマンダムR＆D棟が完成
2008年5月	中国にてMANDOM CHINA CORPORATIONを設立（現連結子会社）
2012年3月	インドにてMANDOM CORPORATION（INDIA）PRIVATE LTD. を設立（現連結子会社）
2015年1月	ベトナムにてMANDOM VIETNAM CO., LTD. を設立（現連結子会社）
2018年8月	多様な人財の活用および雇用の拡大を目的として、株式会社マンダムウィルを設立
2018年12月	株式会社マンダムウィルが障害者雇用促進法に定める特例子会社認定を取得
2019年1月	マレーシアにてACG INTERNATIONAL SDN. BHD. 全株式を取得（現連結子会社）
2021年9月	VI（ビジュアル・アイデンティティ）を刷新し、コーポレートスローガン「BE ANYTHING, BE EVERYTHING.」を策定
2021年9月	福崎工場敷地内に新生産棟完成
2022年4月	東京証券取引所の市場区分の見直しにより、市場第一部からプライム市場に移行

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