同社は「幅広いエネルギー企業（broad energy company）」への転換を成長戦略の柱に据え、2050年までのネットゼロを目指す一方で石油・ガスの価値を維持する方針を掲げています。具体的には再生可能エネルギーや低炭素ソリューションへの投資比率を引き上げることを明示しており、財務面でも現金・現金同等物は約81.2億米ドル（2024年末）を保有するなど投資余力を確保しています。経営は投資の選別を重視しており、資産売却で得た資金（例えばナイジェリア売却で約6.82億ドル、アゼルバイジャンで約7.13億ドル）や戦略的買収を組み合わせて成長資金を賄う方針です。

重点投資分野は洋上風力や陸上の太陽光・風力、グリーン水素、二酸化炭素回収・貯留（CCS）などの低炭素分野にあります。同社は既存の油ガス開発・運営で培った大型プロジェクトの実行力を差別化要因と位置づけ、例えば米国のMarcellusで持分を拡大して平均権益を40.7%に高めるなど高収益性の資産にフォーカスしています。また、Ørsted株の約10%取得（評価額およそ19億米ドル）やEmpire Windの完全取得など、洋上風力の権益・ノウハウを積極的に取り込むことで競争優位を築いています。

新市場開拓では、地域ごとの最適なプレゼンス強化とパートナーシップ活用を進めています。英国ではシェルと英国の上流事業を統合する合弁を合意しており（完了は規制承認次第で2025年末を想定）、これによりRosebankやMarinerなどの資産を共同で最適化します。ブラジルのRio Energy買収や米国でのオンショア・オフショア風力のスワップ取引、シェール資産取得（2024年末に約12.42億米ドルで権益を追加取得）など、地域・技術を横断した拡大戦略を取っています。

技術革新については、同社は研究・技術開発（TDI）やデジタル化を投資の中核に据えています。油・ガス資産の電化や排出低減技術、CCSや水素プロジェクトへの資本配分を進めるほか、投資判断に内部カーボンプライスを組み込むなど意思決定プロセスに気候・技術要素を反映させています。加えてサイバーセキュリティや運用効率化の強化も並行して進め、単位生産コストを同業の上位四分位に保つことを目指すなど、技術でコスト競争力と脱炭素の両立を図る方針です。

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