同社はクライアントの「再創造（reinvention）」を支援し、顧客・社員・株主など全てのステークホルダーに対して360°の価値を提供することを成長戦略の中核に据えています。具体的には、2024会計年度の売上高は約649億ドル、新規受注は約812億ドル、営業利益率は14.8％（調整後15.5％）といった実績を背景に、テクノロジーと業界専門性を組み合わせて大規模な変革案件を獲得することを目指しています。成長を支えるために、買収や研究開発、人材育成へ積極的に投資しており、2024会計年度には46件の戦略的買収に66億ドルを投じ、研究開発に12億ドル、学習・育成に11億ドルを費やしています。

同社は重点投資分野としてクラウド（データやシステムをネット上で運用する仕組み）移行、データとAIの活用、セキュリティ、業務のデジタル化・自動化に注力しています。差別化の源泉は業界ごとの深い知見とグローバルな提供能力であり、大企業向けにワンストップで戦略立案から実装、運用まで担う点を強みにしています。人材面では約77万4千人の規模を活かし、年間約4,400万時間の研修でスキルの再構築を進めることで、顧客ニーズに迅速に対応する体制を整えています。

新市場開拓や事業拡大については、買収・投資・ジョイントベンチャーを成長エンジンと位置づけ、特に成長分野や地域でのプレゼンス強化を図っています。実際に多額の資本を投じて専門領域の企業を獲得し、買収後は自社のグローバル販売網や運用基盤に統合してスケールさせる方針です。組織面でも市場・産業別のチーム編成を見直し、例えば中南米市場の扱いを再編するなど地域戦略の最適化を進めています。

技術革新への取り組みでは、同社はAIを「新たなデジタル」と位置付け、生成型AIを含む先端技術を事業機会に直結させることを重視しています。研究開発投資や独自プラットフォームの整備を通じて、クラウド移行、アプリの近代化、サイバーセキュリティの提供を加速させており、顧客企業がAIを安全かつ説明可能な形で活用できるよう「責任あるAI」の導入支援も進めています。これらの取り組みにより、短期的な生産性向上と長期的な成長の両面を追求しています。

	2011/08	2012/08	2013/08	2014/08	2015/08	2016/08	2017/08	2018/08	2019/08	2020/08	2021/08	2022/08	2023/08	2024/08	2025/08
Return on Assets	16	15.8	19.6	16.9	16.9	21.2	15.9	17.2	17.6	15.3	14.7	15.2	14	13.6	12.7
Return on equity (%)

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