同社は主力資産であるオーストラリアのMt Toddを中心に成長を狙っており、株主価値の最大化を目指しています。具体的には2025年の実現可能性調査（FS）で、鉱石品位をおよそ1グラム／トンに引き上げ、初期設備投資を約4億米ドルに抑えつつ、年産15万〜20万オンスの金生産を想定するスケール（処理能力約520万トン／年）を目標としています。短期の資金見通しでは、同社は当面の運営費を年間約640万ドル、Mt Toddの作業計画に約320万ドルを見込んでおり、現有の運転資金と利息収入で少なくとも1年間の計画を賄えると見込んでいます。

同社は開発重点をMt Toddの資源増強と経済性改善に置いており、差別化策として既存インフラの活用や低いロイヤリティ条件を挙げています。例えば、地方政府との合意により金生産に対する課税率は3.5％の定率制度となり、以前のほぼ7％相当の負担に比べて支払ロイヤリティが約半減する見込みで、プロジェクトの収益性が改善します。また、2024年に実施した掘削結果を新たな地質ブロックモデルに反映させ、北部のBatman鉱区での資源増加と、推定資源から測定・示準資源への転換を進める方針です。なお、過去の閉山に伴う補償義務はNT政府が一時的に保有しているA$73百万の金額があり、開発着手の意思表示後に同社が一部責任を引き受ける想定です。

事業拡大と資金調達では、Mt Todd開発の幅を残しつつ柔軟な資金戦略を取っています。同社は非中核資産（米国・カナダのロイヤリティ権や中古の製錬設備）の現金化や、必要時の株式発行での資金調達を想定しており、証券会社と組んだATM（市場売出）プログラムで上限約800万ドルの調達余地を確保しています（2024年の実行で約110万ドルを調達、残余約778万ドル）。同社はまた主要な許認可を保持しており、Mt Toddを大規模あるいは中規模の開発機会として柔軟に位置付けることで、共同開発パートナーや追加投資機会の獲得を図っています。

技術革新に関しては処理効率と環境負荷の低減を重視しています。具体的には、高圧ロール式粉砕機（HPGR）を用いることで粉砕効率を高め、従来の回転式粉砕（SAG）に比べてエネルギー消費を削減する設計を採用する見込みです。さらに、プロジェクトでは貯水池の堤体高を約2メートル増す計画や、蒸発系の拡張設備購入など水管理技術への投資を進め、環境保全や地域社会との関係構築を通じて開発の実行可能性を高める取り組みを行っています。

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