同社は持続的な成長と株主還元の両立を目指しています。直近の実績では2024会計年度において住宅販売収入を前年比20%増の44億ドル、引渡し6,460戸、在庫管理と収益性の改善により住宅建設粗利益率を23.3%まで高め、最終的に普通株主帰属の純利益を4.58億ドルに押し上げました。財務面では現金970百万ドルを含む総流動性17億ドルを確保し、2025年に向けては運転資金の効率化と戦略的な現金配分（株式買戻しプログラムは最大2.5億ドルを承認）で短期パフォーマンスと長期価値の両方を追求しています。

重点投資分野は土地ポートフォリオ、商品開発、施工効率と顧客体験に集中しています。同社は2024年末時点で36,490区画（約46%が自社所有、54%が契約による管理）を保有・管理しており、好立地の土地取得を通じて供給面の優位性を築いています。商品面では「LivingSmart」など省エネ・健康志向の設計に資源を割き、入門層から高級層、アクティブアダルトまで幅広い価格帯を揃えることで市場の多様な需要に応え、設計力と顧客満足で差別化を図っています。

新市場開拓と事業拡大については高雇用成長と人口増加が見込める既存の重点市場でのシェア拡大を基本としつつ、機会があれば有機的成長や買収による進出を行う方針です。共同投資やオプション契約を用いた段階取得により投資リスクを抑え、開発着手のタイミングは需給に合わせて調整して慎重に進めています。景気や住宅ローン金利の動向が需要に影響するため、投機的在庫を抑制し、工事着手のペースを市場条件に連動させる運営を重視しています。

技術革新とリスク管理にも注力しており、2024年に最高情報責任者を迎え体制を強化しました。同社はサイバーセキュリティ対策を監督するために監査委員会で定期的に報告を受け、脆弱性評価や外部レビュー、事案発生時の社内エスカレーション手順を整備しています。また、サプライチェーンの混乱が緩和されたことを受けて生産コストとサイクルタイムの改善に投資し、建設効率や顧客向けのデジタル接点強化により販売スピードと満足度を高める取り組みを進めています。

Tri Pointe Homes, Inc.TPH

事業内容

経営方針