同社は中長期的に船隊の拡大と収益の安定化を目指しています。直近では、自己保有の稼働船隊が8隻（加えて50%出資の製品タンカー2隻があり実質的な運用規模はこれに相当）で、2024年の売上高は約8,612万ドルでした。成長手段としてはSuezmaxやVLCCといった大型原油船とMR型の製品タンカーを組み合わせ、長期・短期のチャーターを使い分けて稼働率とスポット機会の取り込みを両立することを目指しています。

同社は船舶取得・維持と運航効率に重点投資を行っています。具体的には、船舶の定期検査やドライドッキング費用（2024年は約315万ドル）や船舶運航費（同年約1,909万ドル）に資金を配分し、全船を「クラス認証」状態に保つことで保険・融資条件を維持しています。差別化策としては業務の大部分を関連会社（CSI）に委託し、商業運航と技術管理を集約することでコスト管理と迅速な運航判断を図っており、2024年の管理手数料は約226万ドル、総務費用は約750万ドルとなっています。

同社は事業拡大のため資金調達と契約獲得の組合せを重視しています。過去に新造船の受領やセール・リースバック（船を売却して長期借船で運用資金を確保する手法）を活用しており、今後も銀行借入や貸出枠、セール・リースバック等を用いて新造・買船資金を調達する方針です。実務面では主要トレーディング会社や商社との個別チャーター契約が収入の大きな柱となっており（2024年は上位5社で収入の100%を占める）、それらとの関係強化を通じて航路や契約の多様化を進めています。

同社は技術革新を運航安全と情報管理の強化に結びつけることを目指しています。具体的にはサイバーセキュリティ対策として外部コンサルの活用、データ解析やネットワーク監視システムの導入、定期的な社員教育を実施しており、経営陣と取締役会が監督しています。また、環境規制への対応として船体や機関の改修・検査を計画的に実施し、規制順守と長期的な稼働維持を両立することで運航の信頼性を高めることを目指しています。

	2014/12	2015/12	2016/12	2017/12	2018/12	2019/12	2020/12	2021/12	2022/12	2023/12	2024/12
Return on Assets	-	-11.3	1	-7.3	-4.6	-4.2	-6.2	2.8	4.7	1.3	1.1
Return on equity (%)

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