同社は外来診療（外来手術センターや緊急外来など）の拡大と既存病院の収益性改善を成長の柱としています。具体的には、2024年に外来手術センター52件とエルパソの回復期病院を含む買収に約5.71億ドルを投じ、同年末時点で急性期・専門病院49箇所、外来施設135箇所を運営しています。資本政策では2024年7月に最大15億ドルの自社株買い枠を設定しており、株主還元と一方でバランスシートの最適化を図りながら、調整後EBITDAなどの収益性指標の改善を目指しています。

投資の重点は外来分野と医師連携の強化で、United Surgical Partners International（USPI）を通じた医師との共同出資・運営モデルで差別化しています。同社は医師とのジョイントベンチャーや管理契約により、医師の生産性向上と患者利便性の改善を図る一方、設備更新・臨床品質向上への投資やサプライチェーン改善でコスト競争力を高めています。また、バックオフィスや収益管理を集約するグローバル・ビジネス・センター（GBC）を活用し、約4,000人のGBC要員を含む約98,000人の従業員体制で運用効率化を進めています。

新市場開拓では、地域に根ざした緊急外来ネットワークやテレヘルスの取り込みを進めています。たとえばアリゾナ州のNextCare JV Iに対して2023年に約7,500万ドルを投じて41の緊急外来とテレヘルスセンターの支配持分を取得するなど、既存ネットワークの地理的拡大と外来領域の集中的な買収を継続しています。一方で、2024年に一部病院を14施設売却するなどポートフォリオの最適化も同時に行い、限られた資本を高成長・高収益の外来事業に再配分することを狙いとしています。

技術革新については、収益サイクル管理システムや電子カルテ、テレヘルスなどのデジタル投資を通じて回復までの時間短縮や請求回収の効率化を図っています。サイバーセキュリティやデータ分析人材への投資を強化し、エビデンスに基づく臨床プロトコルや価値基準（バリューベース）のプログラム参加により入院日数短縮・再入院率低下を目指しています。これらにより、品質向上とコスト削減の両面で競争優位を築くことを同社は目指しています。

	2011/12	2012/12	2013/12	2014/12	2015/12	2016/12	2017/12	2018/12	2019/12	2020/12	2021/12	2022/12	2023/12	2024/12
Return on Assets	1.1	1.5	-0.8	0.4	0.4	0.7	-1.3	2	0.7	3	5.4	3.7	4.7	14.2
Return on equity (%)

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