同社はEV充電およびトラック停車時の電源供給（TSE）分野でのリーダーシップ確立を目指しています。短期的な数値目標としては、合併契約に基づき12カ月で既存接続ポイントの75台のレベル2化または新規75台の稼働設置を達成すること、18カ月以内に公的資金獲得に向けて1,000万ドルの助成金申請または100万ドルの助成金受領を目指すこと、24カ月以内に買収により少なくとも300万ドルの粗収入を生むことが定められています。2024年の売上は6万5千ドルと前期から増加したものの純損失は続いており、同社はこれらのマイルストーン達成で収益基盤を強化することを目指しています（時価総額は2024年6月28日時点で約425万ドル、発行株式数は2025年4月10日時点で約4,919万株）。

同社は製品開発と既存施設の活用を中心に重点投資を行っています。具体的には、トラック停車電源装置（TSE）、車載冷凍ユニット向け電源（eTRU）、レベル2充電器に加え、コスト効率の高い中速の直流急速充電器を既に投入し、さらに再生可能エネルギーを蓄電して充電に使うバッテリー搭載のDC急速充電システムの開発に着手しています。製造はオレゴンとミシガンで行い、全国に60か所ある既設TSE施設を短期間で充電ステーションにアップグレードできる点を差別化要因としています。また、決済や監視を含む一体型の運用管理システムを持つことも競争優位性です。

同社は新市場開拓と事業拡大を既存ネットワークの転用と買収により進めています。主要幹線（西海岸のI-5、東海岸のI-95、北部のI-80/I-90、南部のI-10/I-20）を優先して既存のTSEサイトをEV充電で稼働させ、顧客には冷凍輸送業などエンジンアイドリング削減のメリットがある業種を想定しています。成長戦略の一環として、充電器設置・管理ソフト・電気工事事業者などの戦略的買収を検討し、将来的には外注に頼らない設置体制を整備する方針です。経営体制強化のためにボードメンバーや営業、助成金申請担当、技術者などの採用も計画しており、これらの採用は合併時の株式付与条件にも連動しています。

同社は技術革新にも積極的に取り組んでいます。既に中速DC急速充電器を市場投入し、バッテリー貯蔵を組み合わせたDC急速充電器の開発に向けては連邦助成金への提案を行い、開発開始のための5万ドルの助成金を受領しています。研究開発は社内設計と外部のエンジニアを組み合わせて行い、部品調達は米国とアジアを中心に進めています。一方で、特許取得や知的財産の維持には費用がかかるため、同社は資金調達状況に応じて優先的に特許戦略を実行する計画です。

	2015/02	2016/02	2017/02	2018/02	2021/02	2022/02	2023/02	2024/02	2024/12
Return on Assets	87.7	-16,161	-17,562.6	-17,211.5	-14,094.1	-1,946.5	-133.7	-148.8	-120.7
Return on equity (%)	-	-	-	-	-	-		-	-

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