同社は上場後も実店舗型の体験型ダイニング＆エンターテインメント事業での「選択的拡大」を目指しています。直近では2024年4月時点で17店舗を有し、2025会計年度には5店舗の新規出店を計画している点から、出店による売上と認知拡大を成長の主軸に据えています。成長は単純な店舗数拡大だけでなく、既存店の収益性改善も重視しており、メニュー最適化や営業改善を通じてマージン拡大を図る方針です。

同社は差別化のために食事とゲーム（ボウリング・ボッチェ）を組み合わせた体験性に重点投資しています。地域ごとの開発者や醸造所との連携、各店舗に専任のマーケティング担当者を置くなどローカル密着施策で顧客を呼び込み、会員データベース約40万人を活用した販促を行っています。収益性向上の具体策としては、半年ごとのメニュー見直しで高収益商品の投入（ボトムレス・ミモザ、ツナポケ等）や、イベント販売チームの報酬体系変更、仕入れ価格の見直しなど運営面での効率化を進めており、直近期では一般管理費や開店前費用（2024年度の開店前費用は約8,889千ドル）といった投資を積極的に行っています。

新市場開拓と事業拡大は自社直営の出店を軸に、既存のサプライチェーン（主要仕入先にSyscoやEdward Don）を活かして全国展開を加速する計画です。法人・観光・学会向けの団体需要やチームビルディング商品を充実させることで平日日中帯やオフピーク時間の稼働率向上を図り、プライベートイベントを収益源として拡大する戦略をとっています。また、M&Aや合弁といった選択肢も将来的に検討する意思があり、成長手段を複数持つことで市場リスクに対応しようとしています。

技術革新については、クラウドを中心とした運用データの活用や、近年導入した複数の技術プラットフォームを活かして運営効率と顧客体験を同時に高める取り組みを進めています。投影マッピングやトレーサー技術の導入、モバイルでのゲーム化やロイヤルティプログラムといった施策で、オープンプレイ（フリープレイ）とイベントのクロスセルを狙い、付帯収入の比率を高めることで固定費に対する収益性を改善する方針です。技術導入には遅延リスクもありますが、同社はこれを成長の差別化要因と位置づけています。

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