同社は規模の優位性を生かした安定成長を目指しています。消費者向け銀行、企業向け投資銀行、資産運用、商業銀行を組み合わせることで収益源を分散し、株主還元の強化と自己資本利益率の改善を両立させる戦略です。具体的には配当と自社株買いによる還元を継続する方針で、年間で「数十億ドル」規模の資本配分を目安にしています。また、気候変動や持続可能な開発に向けた資金供給では、2030年までに約2.5兆ドルを動員する目標を掲げています。

重点投資分野は決済・商取引支援、富裕層・資産運用、そして法人向けの複合的金融サービスです。同社は数千万規模の顧客基盤と大企業の取引関係を差別化要因とし、顧客のライフサイクルに応じた「一社で完結する」サービス提供を重視しています。具体施策としては、支店網とモバイルアプリの連携による顧客接点の最適化や、営業チームによる業種別ソリューション提供でクロスセルを進め、手数料収入と金利収入のバランスを強化しています。

新市場の開拓では、デジタル決済や富裕層向けサービス、選択的な国際展開に注力しています。同社はアジアやラテンアメリカなど成長が見込まれる地域での顧客基盤拡大を図る一方、買収や提携による能力補完も活用します。決済インフラや商業銀行サービスを通じて中堅・大手企業の国際取引を取り込み、資産運用残高や手数料収入を増やすことで事業規模を広げる計画です。

技術革新には積極的に投資しており、年10億ドルを超える規模（実際には10億ドル台から20億ドル台の範囲で投資）でクラウドや人工知能、サイバーセキュリティに資金を配分しています。これらは顧客向けの個別化されたサービスや与信・不正検知の高度化に直結しており、分散台帳技術（いわゆるブロックチェーン）を使った決済実験や内部処理の効率化にも取り組んでいます。結果として、業務の自動化と顧客体験の向上を通じて収益性改善を図ることが狙いです。

	2010/12	2011/12	2012/12	2013/12	2014/12	2015/12	2016/12	2017/12	2018/12	2019/12	2020/12	2021/12	2022/12	2023/12	2024/12	2025/12
Return on Assets	-	0.9	0.9	0.8	0.9	1	1	1	1.3	1.4	1	1.4	1	1.3	1.5	1.4
Return on equity (%)	-
Total payout ratio	-25.8	-	-	-	-	-	-	-99.8	-92.7	-99.8	-65.9	-64.7	-44.4	-47	-57.5	-84.5

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