東京麻布六本木に高級小型カメラの研究を目的とする精機光学研究所として発足。

東京目黒に精機光学工業株式会社として資本金100万円で創立。カメラ製造販売開始。

キヤノンカメラ株式会社と商号変更。

東京都大田区下丸子に本社・工場を集結。

(株)目黒精機製作所（現キヤノンプレシジョン(株)）を設立。

(株)秩父英工舎（現キヤノン電子(株)）を設立。

スイスに欧州総代理店としてCanon Europe S.A.開設。

三栄産業(株)（現キヤノン化成(株)）に出資。

電子式卓上計算機を発売、本格的に事務機分野に進出。

キヤノン事務機販売(株)を設立。

ＮＰシステムを開発、普通紙複写機（ＰＰＣ）分野に進出。

キヤノン株式会社と商号変更。

台湾佳能股份有限公司を設立。

キヤノンカメラ販売(株)、キヤノン事務機サービス(株)をキヤノン事務機販売(株)へ合併、キヤノン販売(株)（現キヤノンマーケティングジャパン(株)）と商号変更。

Physotec GmbH（現Canon Giessen GmbH）に出資。

第一精機工業(株)（現キヤノンファインテックニスカ(株)）に出資。

レーザープリンターの開発に成功。

オーストラリアにCanon Australia Pty.Ltd.を設立。

シンガポールにCanon Singapore Pte.Ltd.を設立。

コピア(株)（現キヤノンファインテックニスカ(株)）に出資。

キヤノン販売(株)（現キヤノンマーケティングジャパン(株)）とコピア(株)の共同出資によりコピア販売(株)（現キヤノンシステムアンドサポート(株)）を設立。

バブルジェット記録方式の開発に成功。

オランダにCanon Europa N.V.を設立。

フランスにCanon Bretagne S.A.（現Canon Bretagne S.A.S.）を設立。

キヤノン・コンポーネンツ(株)を設立。

キヤノン販売(株)（現キヤノンマーケティングジャパン(株)）が日本タイプライター(株)（現キヤノンセミコンダクターエクィップメント(株)）に出資。

マレーシアにCanon Opto（Malaysia）Sdn.Bhd.を設立。

中華人民共和国に佳能大連事務機有限公司を設立。

タイにCanon Hi-Tech（Thailand）Ltd.を設立。

中華人民共和国にCanon（China）Co.,Ltd.を設立。

大分キヤノンマテリアル(株)を設立。

ニューヨーク証券取引所に上場（2023年３月 上場廃止）。

キヤノン化成(株)を完全子会社化。

イギリスにCanon Europe Ltd.を設立。

ベトナムにCanon Vietnam Co.,Ltd.を設立。

中華人民共和国に佳能（蘇州）有限公司を設立。

上野キヤノンマテリアル(株)をキヤノン(株)より分社化。

福島キヤノン(株)をキヤノン(株)より分社化。

アネルバ(株)（現キヤノンアネルバ(株)）の株式を取得。

NECマシナリー(株)（現キヤノンマシナリー(株)）の株式を取得。

普通株式１株につき1.5株の割合で株式分割を実施。

キヤノンマーケティングジャパン(株)が(株)アルゴ21（現キヤノンITソリューションズ(株)）の株式を取得。

トッキ(株)（現キヤノントッキ(株)）の株式を取得。

欧州の本社機能をCanon Europe Ltd.に集約。

OPTOPOL Technology S.A.（現Canon Ophthalmic Technologies Sp. z o.o.）の株式を取得。

Océ N.V.（現Canon Production Printing Holding B.V.）の株式を取得。

Molecular Imprints, Inc.（現Canon Nanotechnologies, Inc.）の株式を取得。

Canon Europa N.V.がMilestone Group A/Sの株式を取得。

東芝メディカルシステムズ(株)（現キヤノンメディカルシステムズ(株)）の株式を取得。

東芝医用ファイナンス(株)（現キヤノンメディカルファイナンス(株)）の株式を取得。

宮崎ダイシンキヤノン(株)（現宮崎キヤノン(株)）の株式を取得。

Redlen Technologies Inc.の株式を取得。

キヤノンメディカルシステムズ(株)がミナリスメディカル(株)の株式を取得。

CANON INC.JP:7751