1970年６月	コンピュータ室の運用管理を目的として株式会社インフォメイション・サービス・ビューローを設立（東京都品川区東五反田１丁目10番11号）
1970年８月	ソフトウェア開発及び受託事業に進出
1975年４月	東京都品川区西五反田２丁目21番１号に本社を移転
1979年11月	通信制御システム開発受注のため静岡県沼津市に沼津システム営業所を設置
1981年４月	近畿地区進出のため大阪市淀川区に大阪システム営業所を設置
1981年11月	自動車無線システム及び通信制御システム開発受注のため神奈川県大和市に大和システム営業所を設置
1983年５月	基本ソフト（ＯＳ）開発受注のため東京都府中市に府中システム営業所を設置
1984年２月	地域産業のソフトウェア開発受注のため山梨県甲府市に甲府システム営業所（現　甲府事業所）を設置
1984年12月	ＰＢＸ（私設電話交換機）の基本ソフト開発受託のため千葉県我孫子市に千葉システム営業所（現　我孫子事業所）を設置
1985年５月	ソフトウエアメインテナンス株式会社設立（現　連結子会社　株式会社エス・エム・シー）
1986年12月	東京都品川区西五反田１丁目１番８号に本社を移転
1986年12月	株式会社アイ・エス・ビーに商号変更
1990年７月	社団法人日本証券業協会に株式を店頭売買有価証券として登録
1990年11月	神奈川県茅ケ崎市に湘南システム営業所を設置
1993年９月	沼津システムセンターを三島市へ移転し静岡システムセンター（現　三島事業所）に名称変更
1995年１月	東京都品川区大崎５丁目１番11号に本社を移転
1995年４月	アイエスビー応用システム株式会社設立
1998年12月	大和第一・大和第二・湘南・甲府の各システムセンターで品質システムの認証を取得「ＩＳＯ9001／ＪＩＳＺ9901」
1999年１月	東京都江東区に金融システム部の事務所を設置
1999年１月	静岡県富士市に富士システムセンターを設置
1999年２月	東京都品川区に情報システム事業部（現　五反田事業所）を設置
1999年６月	業務効率化をはかるため大阪システムセンター（現　大阪事業所）を大阪府中央区へ移転
1999年12月	大阪システムセンター（現　大阪事業所）・情報システム部・官公庁システム部・制御システム事業部で品質システムの認証を取得「ＩＳＯ9001／ＪＩＳＺ9901」
2000年５月	神奈川県横浜市に新横浜事業所を設置
2003年12月	マーケット拡大と収益の増強を図るため、ベトナム国ホーチミン市に ISB VIETNAM CORPORATION 設立（現　連結子会社　ISB VIETNAM COMPANY LIMITED）
2004年１月	ａｕ系メーカー向け携帯端末開発受注のため鳥取県鳥取市に鳥取事業所を設置
2004年３月	東京都新宿区に都市型のデータセンターを設置
2004年４月	東京地区・神奈川地区の事業所集約を実施（府中・江東・大和・湘南・富士事業所を閉鎖し、五反田事業所・新横浜事業所へ集約）
2004年12月	社団法人日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場
2005年11月	データセンターで、情報セキュリティマネジメントシステム（ＩＳＭＳ）の認証を取得
2008年１月	東京証券取引所市場第二部に株式を上場
2008年２月	ジャスダック証券取引所の株式を上場廃止
2008年８月	アイエスビー応用システム株式会社をソフトウエアメインテナンス株式会社（現　連結子会社　株式会社エス・エム・シー）と統合
2008年12月	プライバシーマーク取得
2010年２月	イー・ストーム株式会社を子会社化
2010年４月	宮城県仙台市に仙台事業所を設置
2010年７月	株式会社ＩＳＢパーソナルサービス設立
2011年７月	株式会社アイエスビー東北を設立（現　連結子会社）
2011年12月	株式会社ＧＩＯＴの設立

2012年１月	ノックスデータ株式会社を子会社化（現　連結子会社）
2012年７月	愛知県名古屋市に名古屋出張所を設置（現　名古屋事業所）
2013年８月	イー・ストーム株式会社解散
2014年１月 2014年８月	株式会社札幌システムサイエンスを子会社化（現　連結子会社株式会社スリーエス）株式会社ＩＳＢパーソナルサービス解散
2015年３月	東京証券取引所市場第一部銘柄に指定
2015年７月	株式会社インフィックスを子会社化
2017年１月	株式会社アートを子会社化（現　連結子会社）
2019年１月	株式会社インフィックスを株式会社札幌システムサイエンス（現　連結子会社　株式会社スリーエス）と統合
	株式会社T-stock及び株式会社テイクス並びにコンピュータハウス株式会社を子会社化（現　連結子会社）
2022年４月	東京証券取引所の市場区分の見直しにより、市場第一部からプライム市場へ移行

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