同社は中期経営計画に基づき、着実な成長と収益体質の強化を目指しています。具体的には売上高350億円（前期比＋1.6％）、営業利益5.3億円（同＋2.3％）、経常利益6.2億円（同＋4.2％）、親会社株主に帰属する当期純利益4.3億円（同＋0.3％）の達成を目標に掲げ、毎年度の計画更新を通じて短期・中期の整合性を図っています。生産性向上のためムリ・ムダ・ムラの排除や労働生産性の改善を進め、安定した収益基盤を確保することを重視しています。

同社は重点投資分野として、消耗品や試薬など継続収入を生む品目と、機器の保守・サービス体制を挙げています。これにより導入時の売上だけでなく、保守契約や定期的な消耗品販売で収益を安定化させることを目指しています。仕入先の分散や提案力強化を通じて粗利益率の拡大を図り、得意先との緊密なすり合わせ（ヘッドワーク）や迅速な納品・対応（フットワーク）、広い取引網（ネットワーク）を差別化要因として打ち出しています。

同社は新市場開拓と事業拡大に向け、既存の「インダストリー」「メディカル」「アカデミア・ライフサイエンス」部門間のクロスセルを強化するとともに、半導体、食品、医療機関、農業関連といった需要の高い分野へ提案範囲を広げています。関連する新事業の発掘や育成を進め、必要に応じて業務提携や選択的な買収を活用して販売網や技術を補完する方針です。地域面ではまず国内でのカバー強化を優先し、採算性を見極めながら選択的に海外展開を検討しています。

同社は技術革新にも注力しており、デジタル化と省力化でサービス品質を高める取り組みを進めています。具体的には機器の遠隔監視や予防保守の導入、検査作業の自動化支援、顧客向けの情報提供システム整備などを進めることで、保守効率と顧客満足度を向上させる狙いです。また、大学や研究機関との共同研究や自社での試薬開発を通じて技術優位性を高め、ＳＤＧｓへの対応や内部統制の強化も推進して企業価値向上を目指しています。

	2011/09	2012/09	2013/09	2014/09	2015/09	2016/09	2017/09	2018/09	2019/09	2020/09	2021/09	2022/09	2023/09	2024/09	2025/09
Return on Assets	-	-	-	-	-	0.4	0.2	-0.1	0.8	0.7	0.6	0.7	0.3	0.2	0.3
Employees	256	257	336	334	331	327	330	329	309	314	316	321	321	330	315

TOHOKU CHEMICAL CO., LTD.【JP:7446】Other