同社は2025年８月期から2029年８月期の５ヵ年の中期経営計画を掲げ、初年度を構造改革期としてコスト構造の徹底改善と組織安定化に注力し、最終年度に向けて着実な利益成長を目指しています。具体的には、2029年８月期の中期目標を売上高25,400百万円、営業利益1,500百万円（営業利益率5.9％）に設定しており、2026年８月期の短期目標は売上高20,800百万円、営業利益240百万円、経常利益60百万円、当期純利益30百万円としています。2025年８月期は不採算店舗の撤退や販管費削減などで営業損失幅を縮小（454百万円の営業損失）しており、同社はまず収益体質の立て直しを進めています。

重点投資分野として同社はプライベートブランド（PB）の企画力強化と比率拡大に投資し、仕入原価率の低減を図ることで差別化を図っています。ワールドグループの購買や生産、原材料調達のリソースを共有して調達コストを改善するとともに、PB比率の向上で独自性と粗利確保を進めます。加えて、本部機能の集約や本部人員の削減（2025年８月末目途）、原宿本部の移転・つくば本部の閉鎖、店舗運営の標準化やシフト最適化など、固定費と人件費の圧縮を具体策として進め、これを競争力の源泉に変えようとしています。

同社は新市場開拓よりもまず既存事業の再成長を優先し、2026年以降に商品構成（MD）の抜本的な見直しとPB展開により顧客基盤の回復を目指しています。加えて、ワールドグループが提供する「購買コンサルティング」や「店舗開発・販売代行」を活用して、出店・撤退の最適化と効率的な販路展開を進める計画です。再成長フェーズ以降（2027年８月期以降）にはリブランディングと新たな挑戦を開始し、長期的な付加価値創造に取り組む姿勢を示しています。

技術革新については、業務の再現性と自動化を徹底追求し、在庫コントロールや販売データの活用で回転率改善と滞留在庫の圧縮を図っています。具体的には滞留在庫の一掃と持越し在庫を生まない管理手法の導入、ワールドグループとのデータ共有による発注・調達プロセスの効率化を進め、これらによって売上総利益率の向上とキャッシュフロー改善を目指しています。同行動により同社は持続可能な収益基盤の構築を目指しています。

	2011/08	2012/08	2013/08	2014/08	2015/08	2016/08	2017/08	2018/08	2019/08	2020/08	2021/08	2022/08	2023/08	2024/08	2025/08
Return on Assets	-	-	-	-	1.2	2.7	-5.6	0.8	-7.3	-5.5	-3.8	-3.4	-7.3	-45.4	-3.3
Return on equity (%)	-	-	-
Employees	819	854	906	941	940	954	998	1,010	1,040	931	776	701	667	624	435

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