1953年11月	日本アンテナ株式会社を設立し、自動車用及びテレビ用アンテナの製造販売を開始。
1959年12月	九州地区に販路拡大のため、九州営業所（現福岡支店）を開設。
1961年10月	関西地区に販路拡大のため、大阪出張所（現大阪支店）を開設。
1965年３月	共聴用電子機器を開発、製造販売を開始し、映像通信用電子機器部門へ進出。
1965年４月	埼玉県所沢市に所沢工場を新設し、操業開始。
1965年12月	通信用アンテナを開発し、製造販売を開始。
1966年４月	電気通信工事業を登録し、電気通信工事部門へ進出。
1968年２月	埼玉県蕨市に蕨工場を新設し、操業開始。
1970年５月	東海地区に販路拡大のため、名古屋出張所（現名古屋支店）を開設。
1979年２月	首都圏での販路強化のため、東京営業所（現首都圏支店）を開設。
1987年12月	共聴施設保守サービス部門強化のため、ニチアンＣＡＴＶ㈱（連結子会社）を設立。
1990年９月	社団法人日本証券業協会に株式を店頭登録する。
1991年３月	埼玉県鴻巣市に川里工場を新設し、操業開始。
1991年10月	独国でアンテナ及び電子機器の販売のため、ニッポンアンテナ(ヨーロッパ)ＧｍｂＨ（連結子会社）を設立。
1993年10月	各種アンテナ、電子機器の地方生産拠点確立のため、石巻アテックス㈱（現連結子会社）を買収。
1993年12月	ＩＳＯ9001を認証取得。
1995年10月	比国にアンテナ、電子機器の海外生産拠点として、ニッポンアンテナ（フィリピン），ＩＮＣ．（連結子会社）及びＮＡＣデベロップメントコーポレーションを設立。
2000年６月	米国でアンテナ及び電子機器の販売のため、ニッポンアンテナ（アメリカ）,ＩＮＣ.（連結子会社）を設立。
2001年３月	川里工場に業界最大級の大型電波暗室完成。
2001年６月	ＩＳＯ14001を認証取得。
2003年４月	中国にアンテナ、電子機器の海外生産拠点として、上海日安電子有限公司（連結子会社）を設立。
2004年12月	日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場。
2007年４月	ニチアンＣＡＴＶ㈱を吸収合併。
2008年８月	欧州における事業再編のため、ニッポンアンテナ（ヨーロッパ）,ＬＴＤ.（連結子会社）を設立。
2009年１月	ニッポンアンテナ（ヨーロッパ）ＧｍｂＨは、ニッポンアンテナ（ヨーロッパ）,ＬＴＤ.（連結子会社）へ事業を譲渡。
2010年４月	ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所ＪＡＳＤＡＱ（現東京証券取引所ＪＡＳＤＡＱ（スタンダード））に上場。
2012年４月	自動車用アンテナ事業を譲渡するとともに、ニッポンアンテナ（アメリカ）,ＩＮＣ.及びニッポンアンテナ（ヨーロッパ）,ＬＴＤ.の株式並びに上海日安電子有限公司の出資持分を譲渡。
2012年５月	ニッポンアンテナ（フィリピン），ＩＮＣ．及びＮＡＣデベロップメントコーポレーションの株式を譲渡。
2012年９月	中国にアンテナ、電子機器の開発及び販売拠点として、上海日安天線有限公司（連結子会社）を設立。
2013年７月	東京証券取引所と大阪証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所ＪＡＳＤＡＱ（スタンダード）に上場。
2014年11月	埼玉県行田市にＮＩＰＰＯＮ　ＡＮＴＥＮＮＡ　ＬＯＧＩＳＴＩＣＳ（物流センター）を新設し、操業開始。
2015年１月	所沢工場を閉鎖。
2019年４月	東芝コンシューママーケティング株式会社より放送機器事業を譲受。
2020年４月	ＩＡＴＦ16949を認証取得。
2020年９月	蘇州華広電通有限公司（現日安天線（蘇州）有限公司）の持分取得（連結子会社化）。
2021年３月	ＮＩＰＰＯＮ　ＡＮＴＥＮＮＡ　ＬＯＧＩＳＴＩＣＳの土地建物を譲渡。
2022年４月	市場との連携や情報発信、価値共創等を目的として、東京都港区に「品川オフィス」を新設。
2022年４月	東京証券取引所の市場再編に伴い、東京証券取引所スタンダード市場に上場。

NIPPON ANTENNA CO.,LTD.JP:6930