同社は中期的に売上高と利益の両面での成長を目指しています。2026年８月期の目標は売上高1,160億円（11,600百万円）、経常利益13.5億円（1,350百万円）、親会社株主に帰属する当期純利益10.1億円（1,010百万円）、1株当たり当期純利益117.89円と明示しており、売上高経常利益率の向上とEPSの改善を通じて企業価値の向上と財務体質の強化を図る方針です。加えて、機器販売に加え据付・保守などのサービス収入の安定化を図ることで、シリコンサイクルに左右されにくい収益構造への移行を進めています。

同社の差別化戦略は「信頼性の高い製品とトータルサービスの提供」にあります。プラズマ用高周波電源や整合装置（マッチングユニット）、計測器の設計・製造に加え、装置メーカー向けの搭載品供給や現場での稼働改善・メンテナンス支援をワンストップで提供することで顧客の工程安定化に貢献しています。組織体制の整備、製品開発力の強化、グループ拠点を活用した生産効率と品質の向上、そして人材確保・教育の強化といった具体的施策を通じて、他社との差別化を図っています。

新市場開拓では、半導体・液晶分野に依存しない収益基盤の確立を目指しています。産学官連携を強めることでプラズマ技術の基礎・応用研究を進め、新素材や環境分野、一般産業用途への適用を拡大する計画です。研究機関・大学向け事業を担う子会社（IDX）を軸に、一般産業向けの営業活動を強化し、米国・欧州・アジアの現地法人やグループ拠点を通じた海外展開も推進して、受注先の多様化と安定収入の確保を狙っています。

技術革新面では、同社は「プラズマ技術を基盤に新しい価値を生む製品を早期に供給する」ことを目指しています。具体的には産学官連携による共同研究の拡充、研究・開発設備への投資、計測技術や高周波電源の性能向上に向けた実証試験の強化、人材の採用・育成による開発力底上げといった施策を実行しています。これにより製品の陳腐化リスクに対応しつつ、半導体以外の用途での事業化を加速させる方針です。

	2011/08	2012/08	2013/08	2014/08	2015/08	2016/08	2017/08	2018/08	2019/08	2020/08	2021/08	2022/08	2023/08	2024/08	2025/08
Return on Assets	-	-	-	-	-	-1.2	3.8	2.6	0.6	1.7	1.8	3.6	2.2	1.1	-
Employees	211	220	232	276	310	320	360	407	362	421	421	515	483	506	523

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