奈良県大和郡山市北郡山町318番地において株式会社森精機製作所（現ＤＭＧ森精機株式会社）を設立し、繊維機械の製造・販売を開始。

繊維機械の製造を中止し、工作機械（高速精密旋盤）の製造・販売を開始。

本社及び本社工場を大和郡山市北郡山町106番地に移転。

数値制御装置付旋盤の製造・販売を開始。

事業拡張のため三重県阿山郡伊賀町（現三重県伊賀市）に伊賀工場を建設、操業開始。

大阪証券取引所市場第二部上場。

立形マシニングセンタの製造・販売を開始。

東京証券取引所市場第二部上場。

MORI SEIKI G.M.B.H.（現DMG MORI Global Marketing GmbH）設立。※

横形マシニングセンタの製造・販売を開始。

MORI SEIKI U.S.A., Inc.（現DMG MORI USA, INC.）設立。※

東京・大阪両証券取引所の市場第一部銘柄に指定。

大和郡山市井戸野町362番地に奈良工場を建設、操業開始。

伊賀第２工場建設、操業開始。

名古屋市中村区に名古屋ビル建設。

上海森精机机床有限公司を設立。

株式会社太陽工機の発行済株式の40％を取得（議決権比率、現50.9％）。※

日立精機株式会社及び日立精機サービス株式会社より営業の一部を譲受。

千葉県船橋市に千葉事業所を建設、操業開始。

伊賀事業所内に特機工場、人材開発センタ（現ＤＭＧ森精機アカデミー）を建設。

本社機能を奈良県大和郡山市より愛知県名古屋市に移転。

株式会社渡部製鋼所（現DMG MORIキャステック株式会社）の株式を33.5％取得（議決権比率、現67.8％）。※

伊賀事業所内に鋳物工場建設。

DIXI MACHINES S.A.の工作機械製造事業を譲受。

GILDEMEISTER AG（現DMG MORI AKTIENGESELLSCHAFT、以下、「DMG MORI AG」）との間で業務・資本提携を合意。※

株式会社マグネスケールの発行済株式を100％取得。※

MG Finance GmbH（持分法適用関連会社、現DMG MORI Finance GmbH）を設立。

株式会社森精機セールスアンドサービス（現ＤＭＧ森精機セールスアンドサービス株式会社）を設立。※
DMG MORI AGの株式を20.1％まで追加取得。

Mori Seiki Manufacturing USA, Inc.（現DMG MORI MANUFACTURING USA, INC.）を設立。※

伊賀事業所内にベッド・コラム精密加工工場を建設。

伊賀事業所内に第二組立工場を建設。

DMG MORI MANUFACTURING USA, INC.が操業開始。
森精机（天津）机床有限公司（現DMG森精機（天津）機床有限公司）を設立。※

DMG森精機（天津）機床有限公司が操業開始。

商号をＤＭＧ森精機株式会社へ変更。

関西地区の既存３テクニカルセンタ（大阪、京滋、姫路）を６テクニカルセンタ（大阪、奈良、京都、滋賀、姫路、神戸）へ拡充。

東京都江東区に東京グローバルヘッドクォータ（以下、「東京GHQ」）をグランドオープン。

株式会社アマダマシンツールの旋盤事業譲受契約を締結。

DMG MORI AGを連結対象会社化（議決権比率、現88.2％）。※

英文商号をDMG MORI CO., LTD.に変更。

伊賀グローバルソリューションセンタを全面的にリニューアル。

奈良事業所（奈良県大和郡山市）にシステムソリューション工場を建設。

DMG MORI GmbH（現、DMG MORI Europe Holding GmbH）※とDMG MORI AG間でドミネーション・アグリーメントが発効。

東京GHQ内に先端技術研究センターを開所。

株式会社野村総合研究所とテクニウム株式会社を共同設立（出資比率66.6％）。※

東京都江東区に東京デジタルイノベーションセンタを開所。

創業70周年記念の一環として、DMG MORI ５軸加工研究会を発足。

最新デジタル技術を取り入れた新工場棟をFAMOT工場（ポーランド）内にグランドオープン。

伊賀事業所にグローバルパーツセンタを開所。

インドLakshmi Machine Works Limitedにおいて立形マシニングセンタの委託生産を開始。

東京GHQにおいてCO2排出量ゼロの電力に切り替え。

伊賀グローバルソリューションセンタをデジタルツインで再現したデジタルツインショールームを公開。

ＤＭＧ森精機プレシジョンコンポーネンツ株式会社を設立。※

ＤＭＧ森精機製造株式会社を設立。※

東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行。

奈良県奈良市に奈良商品開発センタ（以下、「奈良PDC」）を設立し、本社機能を愛知県名古屋市から移転。奈良PDC及び東京GHQの両拠点を本社とする二本社制を導入。

倉敷機械株式会社の発行済株式を100％取得。※

DMG MORI CO., LTD.JP:6141