1997年４月	三重県四日市市にジャパンマテリアル有限会社を設立(出資金3,000千円)
1999年12月	ジャパンマテリアル株式会社に組織変更(資本金30,000千円) 台湾に茂泰利科技股份有限公司(現　連結子会社)を設立し、特殊ガス販売管理業務(ＴＧＭ)を開始
2000年３月	株式会社東和商工よりグラフィックスソリューション事業を譲受し、グラフィックボード等のパソコン関連部品の販売開始
４月	三次元ＣＡＤツールソフト開発事業を行っている有限会社シーセット(現　株式会社シーセット　連結子会社)を子会社化
2001年７月	シンガポールにJAPAN MATERIAL(S)PTE LTDを設立し、特殊ガス販売管理業務(ＴＧＭ)を開始
９月	埼玉県深谷市に深谷ＴＧＭ事業所を開設し、特殊ガス販売管理業務(ＴＧＭ)を開始
2003年10月	三重県四日市市に四日市ＴＧＭ事業所を開設し、特殊ガス販売管理業務(ＴＧＭ)を開始
2004年９月	薬液供給事業を行っている株式会社クスノキケミコ(現　連結子会社)を子会社化し、トータルケミカルマネジメント業務(ＴＣＭ)を開始
12月	三重県四日市市で超純水プラント運転管理及びメンテナンス(ＴＷＭ)を開始
2005年３月	株式会社クスノキケミコを株式交換により完全子会社化株式会社シーセットを株式交換により完全子会社化
５月	株式会社シーセットと株式会社クスノキケミコの共同出資により、福岡県大牟田市に株式会社ＰＥＫ(現　連結子会社)を設立し、メンテナンスを開始
７月	三重県三重郡菰野町に本社工場を開設及び本社移転真空ポンプのメンテナンスサービス業務を開始
11月	建設業許可の取得
12月	石川県能美郡川北町に石川ＴＧＭ事業所を開設し、特殊ガス販売管理業務(ＴＧＭ)を開始
2006年１月	特殊ガス供給装置製造業務及び供給配管設計施工業務を行っていた株式会社東和商工を子会社化
２月	株式会社東和商工が株式会社ＰＥＫを子会社化
４月	株式会社東和商工を株式交換により完全子会社化株式会社東和商工より特殊ガス供給装置製造部門及び供給配管設計施工部門の事業譲受四日市事業所を開設
９月	茂泰利科技股份有限公司を株式譲受により完全子会社化
2008年４月	大阪府堺市堺区に株式会社東和商工と株式会社ＰＥＫの事務所を開設
10月	大阪府堺市堺区に株式会社ＰＥＫの本社移転株式会社ＰＥＫへ当社超純水プラント運転管理及びメンテナンス部門を事業譲渡
2009年４月	千葉県茂原市に茂原サービスセンターを開設
８月	電子部材販売業務を開始
12月	茂泰利科技股份有限公司にて特殊ガス充填工場稼働
2010年７月	熊本県菊池郡に熊本営業所を開設し、九州地区の営業活動を強化
10月	新潟県柏崎市に柏崎事業所を開設し、特殊ガス販売管理業務(ＴＧＭ)を開始
2011年９月	三重県三重郡菰野町に株式会社ＪＭテックを設立し、トータルファシリティマネジメント(ＴＦＭ)を開始
12月	JAPAN MATERIAL(S)PTE LTDを解散東京証券取引所第二部、名古屋証券取引所第二部に上場
2012年３月	熊本営業所を閉鎖
５月	石川県能美市に石川事業所を開設
2013年10月	東京証券取引所第一部、名古屋証券取引所第一部に上場
2014年４月	三重県三重郡菰野町に株式会社ＪＭエンジニアリングサービスを設立し、半導体製造装置メンテナンス事業を開始
10月	太陽光発電事業を開始三重県四日市市に株式会社東和商工の本社移転

2015年１月	半導体製造装置部品の販売・製造・洗浄・メンテナンス等を行っている ALDON TECHNOLOGIES SERVICES PTE LTD、ADCT TECHNOLOGIES PTE LTD を子会社化
６月	株式会社Shrewd-Techを完全子会社化深谷ＴＧＭ事業所を閉鎖
７月	株式会社バック・ステージを完全子会社化
９月	株式会社Shrewd-Techを吸収合併
2016年６月	東京都新宿区に株式会社シーセットの本社移転
12月	ALDON TECHNOLOGIES SERVICES PTE LTD、ADCT TECHNOLOGIES PTE LTD を完全子会社化
2017年４月	三重県三重郡菰野町に半導体製造装置メンテナンスのトレーニングセンターを開設
2018年10月	岩手県北上市に北上事務所を開設
2019年４月	岩手県北上市に北上事業所を開設
2021年２月	三重県三重郡菰野町に株式会社ＷｉＬを設立
５月	東京都千代田区に株式会社シーセットの本社移転
６月	株式会社ＷｉＬにて技術サービス派遣事業を開始
2022年１月	三重県三重郡菰野町にテクニカルサポートセンターを開設
４月	東京証券取引所の新市場区分「プライム市場」に移行名古屋証券取引所の新市場区分「プレミア市場」に移行
11月	熊本県菊池郡大津町に熊本事業所を開設

JAPAN MATERIAL Co.,Ltd.JP:6055