同社は「地域医療への貢献」を基本理念に、事業規模拡大と収益性の向上を目指しています。現在はグループ22社で病院や介護施設向けに医療機器の販売・保守や介護機器のレンタルを展開しており、保守契約やレンタル収入、クラウド型の購買・在庫管理サービスで安定した継続収入を確保することを成長の柱としています。首都圏、特に東京都を中核市場と位置づけ、急性期病院への提案強化によって市場シェアの拡大を狙っている点も明確です。

同社は重点投資分野として低侵襲手術分野や手術支援サービス、物流・在庫管理のソリューションに注力しています。具体的には日本最大級の医療材料データベースを基盤に、手術室運営支援や材料価格の最適化といったソリューションツールを組み合わせ、単なる機器供給ではなく「病院経営改善に資する総合サービス」を提供することで差別化を図っています。また、品質と価格のバランスを追求した自社ブランドの製品拡充により、顧客のコスト管理と安全性向上に寄与することを目指しています。

同社は新市場開拓と事業拡大のため、継続的なM&Aやアライアンスを積極的に推進しています。グループ内の連携強化や人事交流、委員会横断の取り組みでノウハウを共有し、PMI（買収後の統合）を重視してシナジーの早期発現を図る方針です。さらに、病院との関係を深めるために医療機器物流の子会社を設立し、サプライチェーン最適化やSPD運用、共通購買による調達効率化などで営業基盤を地域ごとに強化していく計画です。

同社は技術革新を成長の原動力と位置づけ、デジタル化（DX）を通じた業務効率化に取り組んでいます。具体的にはクラウド型サービスの導入と拡充、IT・物流インフラの整備、在庫や購買データの活用による売上原価率低減を進めることで生産性を高める方針です。加えて、BCP（事業継続計画）対応やガバナンス、人的資本の強化といった基盤整備にも投資し、持続的な事業運営と社会的価値の向上を目指しています。

MEDIUS HOLDINGS Co.,Ltd.JP:3154

事業内容

経営方針