同社は資本注入によって事業を再構築し、再度の営業開始と価値創出を目指しています。直近の有価証券報告書では明確な成長数値目標は示されていませんが、追加の株式発行による資金調達を想定しており、これにより運転資金や案件の選定・取得資金を確保する計画です。一方で2024年時点の連結貸借対照表は流動資産が約US$4千、流動負債が約US$1.21百万で、運転資金不足（ワーキングキャピタル不足）は約US$1.2百万と監査報告書にも継続企業に関する重要な疑義が記載されています。こうした財務状況から、同社は短期的には資金調達とコスト管理を最優先に事業を進めることを目指しています。

同社は重点投資分野として過去に銅や基礎金属の探鉱を中心に活動してきた実績があり、将来的にも資源関連の案件を含めて「取得可能で採算が見込める資産」の獲得を目指しています。ただし2017年に唯一の主要案件（カルバルン）は放棄しており現在は有形資産をほとんど保有していません。そのため低コストでの案件評価や、少額の私募による資金調達（例：2018年の私募でC$200,000、2019年でC$250,000）や経営者・関係者による出資を組み合わせる戦略を取っています。2018年に発行可能株式数を5億株に拡大したのも、将来的な増資や案件取得の柔軟性を高めるための措置です。

同社は新市場開拓や事業拡大において、適切な資産や事業が見つかれば買収や参加を検討する方針ですが、その実行は資金調達の成否に強く依存しています。報告書では将来の取引が追加株式発行で賄われる可能性が明記されており、その場合既存株主の希薄化や支配権の変動が生じ得ることを同社自身も想定しています。上場市場はカナダのNEX（旧TSXV）と米国のOTCピンクであり、直近の取引例では2024年の米ドルベースの高値・安値がともに$0.029と流動性は限定的であるため、同社は市場環境を勘案した資金調達と案件選定を進めることを目指しています。

同社は技術革新というよりはまず内部統制と情報管理の強化を重視しており、外部のITサービス事業者と連携して情報セキュリティ対策を実施、CFOがサイバーリスクの評価と対応を統括しています。2024年には重大なサイバー事故は報告されておらず、監査費用はUS$12,550、税務費用がUS$4,000と担当領域に対する支出は限定的です。将来的に鉱山や探査関連のアセットを取得した場合は技術面の投資が必要になりますが、現状はまず資金基盤の安定化と統治・情報管理の整備を通じて次の事業機会に備えることを同社は目指しています。

	2014/12	2015/12	2016/12
Return on Assets	-162.5	-59.6	-199.7

GENTOR RESOURCES INC.【GNTOF】Other