同社は、強固な規制ユーティリティ基盤を土台に非ユーティリティ事業を組み合わせることで長期的な成長を目指しています。具体的には、DTE Gasの2025–2029年の資本投資を約40億ドルと見込み、その内訳は基盤設備に約25億ドル、配管更新やメーター移動などのガス更新プログラムに約15億ドルを充当します。非ユーティリティ側ではDTE Vantageに対し2025–2029年で約15〜20億ドルの投資を計画しており、これらの投資は規制承認を得たうえで回収を図る方針です。加えて、石炭火力の段階的廃止と転換を進め、Belle Riverの2ユニットは2025–2026年に天然ガスのピーク発電源へ転換、Monroeの4ユニットは2028年と2032年に段階的に退役させる計画です。

投資の重点分野は再生可能エネルギー、顧客向けカスタムエネルギーソリューション、バッテリー蓄電、そして炭素回収・貯留（CCS）です。同社はDTE Vantageを通じてプロジェクト開発と運営の経験を活かし、インフレ抑制法（IRA）などの税額控除を最適化することで競合との差別化を図っています。差別化要因は、規制された電力・ガス事業からの安定キャッシュフローと、非ユーティリティ事業による高成長機会の組み合わせにあり、加えて第三者向けの資産管理・運営サービスで追加収益源を確保しようとしています。

新市場開拓と事業拡大については、製造業向けのオンサイト供給や蓄電インフラでの取り組みが目立ちます。例えば2024年12月に大手電池製造工場向けにエネルギーインフラを設計・建設・保有・運営する契約を締結し、Trenton Channelの施設は2026年にバッテリー・エネルギー貯蔵システムへ転用する計画です。また、退役する火力の発電量は再生可能エネルギー、需要削減、需要応答、蓄電、天然ガスを組み合わせて置き換える方針で、DTE Vantageは再生可能天然ガスやCCS分野での案件獲得と買収も追求しています。これらはすべて規制当局の承認や市場条件を前提に進められます。

技術革新への取り組みでは、バッテリー蓄電や発電所の用途転換、CCSの実装に重点を置いています。エネルギートレーディング部門では市場ポジションや先物・スワップ等を活用して価格変動リスクを管理し、プロジェクト収益を最適化しています。なお、CCS関連では2024年に約1,000万ドルの資産償却が発生するなど技術・会計面の課題も経験しており、同社はリスク管理と規制対応を強化しながら技術導入を進める姿勢です。

DTE ENERGY CODTE