同社は長期的に「利益ある成長」を追求しており、その優先事項として「収益性のある売上成長」「成長機会の獲得」「低コスト運営の強化」「人材への投資」を掲げています。実務面では、同社が重要指標として同一店売上、１平方フィート当たり平均売上、在庫回転率を用い、投資判断や資源配分に反映させています。2024会計年度の連結売上高は約$40.6 billionで、そのうち消耗品が約$33.4 billionを占めるなど消耗品比率が高まっているため、同社は売上構成の改善と高利益率カテゴリーの回復を目指しています。株主還元では四半期配当を維持しており、直近は1株当たり$0.59を支払っていますが、投資適格格付けを維持するため2025年は自社株買いを実施しない方針です。

同社は差別化の柱として小型店フォーマットと「低コスト運営」を重視しています。2025年には店舗の大多数を8,500平方フィートのフォーマットに移行する見込みで、このフォーマットは大型冷蔵設備の拡充、レジ待ち列の延長、非消耗品やヘルス＆ビューティーの拡充、選定店舗での青果導入など品揃え強化を可能にします。また、在庫の縮減や損耗対策、価格・値下げの最適化、カテゴリー管理、プライベートブランド拡大、グローバル調達、配送効率化（自社配送や専用車隊含む）といった分野に投資し、低料金と利便性を両立させることで競合との差別化を図っています。

新規出店や事業拡大については積極的に店舗基盤を拡大する計画を持ちながらも、出店コストや賃貸費用、金利上昇などにより投資収益率が影響を受けているため慎重に進めています。実務では2024年末に店舗ポートフォリオの見直しを行い、2025年第一四半期に96店舗のDollar Generalと45店舗のpOpshelf、合計141店舗を閉鎖する判断を下し、その結果として約$214 millionの減損を計上しました。国際展開は限定的でメキシコに8店舗を有しており、既存の改装プロジェクト（Project Elevate）や概念実験（pOpshelfの整理等）を通じて、出店・改装と撤退を組み合わせた慎重な拡大を目指しています。

技術とデジタル面では利便性向上と収益化を両立する取り組みを進めています。同社はデジタル施策やプラットフォーム（DG Media Network）を通じて顧客データを活用し、ブランド向けの広告枠を提供することで新たな収益源をつくることを目指しています。物流や在庫管理にもテクノロジー投資を行い、コールドチェーン設備や流通センターの強化、自己配送網の効率化を図っています。また人材面では従業員育成にも注力しており、2024年は約400万時間のトレーニングを実施、店長の70％超が社内登用であるなど、現場の実行力を高めることで技術投資を現場運用につなげる方針です。

	2018/02	2019/02	2020/01	2021/01	2022/01	2023/02	2024/02	2025/01	2026/01
Return on Assets	12.7	12.4	9.5	10.9	9.2	8.7	5.6	3.6	4.9
Return on equity (%)

DOLLAR GENERAL CORP (DG) Other