同社はインフラ事業を成長の主軸に据え、特に電気自動車（EV）向け充電インフラと高速ブロードバンドを中心に事業拡大を図っています。成長は有機的拡大と機会を捉えた買収の組み合わせで進めており、直近ではGet Charged、PTGi、ANS、BW、EV Depotなどを統合してきました。従業員数は2020年末の44名から2022年末には385名へ急増しており、同社は人員・プロセス・ツールへの再投資で売上とキャッシュフローの拡大を狙っています。なお資本規模の目安として、2022年6月30日時点の非関係者保有時価総額は約4.54億ドル、発行済普通株式は2023年3月1日時点で約2.07億株となっています。

同社は重点投資分野としてEV充電サービスの現場設計・施工・保守と、それを支える電力管理・蓄電などのソリューションに注力しています。差別化の柱は顧客に寄り添うエンドツーエンドの提供体制で、自社で設計から現場工事、運用保守まで一貫して担うことで競合との差別化を図っています。具体的施策としては自社人材の拡充やプロジェクト管理体制の強化、管理・販売・保守を担うソフトウェア開発への投資を進めており、直近では人件費やストック報酬を拡充するために給与・報酬費用を増額しています（例：ストック報酬は2022年に約3,540万ドル）。

新市場開拓と事業拡大の計画では、自動車販売店やフリート事業を初期優先顧客として据え、集合住宅や商業施設、駐車場、配送拠点など用途を横展開する方針です。買収戦略は設計・エンジニアリングやプロジェクト管理能力を持つ企業を重視し、BW買収の最終対価は約2,049万ドル、ANS買収は約1,980万ドルといった大型案件も実行済みです。資金面では営業キャッシュフローと私募・借入を主な調達源とし、2022年には転換社債の株式化などで資本構成を整理しており、現在は運転資金と信用枠で今後12か月の資金需要を賄える見込みですが、必要に応じて資本市場アクセスも検討する旨を明示しています。

技術革新への取り組みとしては、充電インフラ向けの監視・保守用ソフトウェアやクラウドサービスを開発し、定期収益化を目指しています。具体的には中央監視ダッシュボード、リアルタイム障害通知、自動サービス依頼、遠隔修復機能といった機能を備えた運用監視システムを構築中で、これにより保守収入と現場派遣の機会を増やす計画です。さらに、エネルギー管理や蓄電・再生可能エネルギー連携、ホワイトラベルの運用ソフトなどの開発も進め、技術面での優位性を高めることで長期的な競争力の維持・拡大を図っています。

	2021/12	2022/12
Depreciation & amortization	-	6
Stock-based compensation	31	35
Cash from operations	-2,908,429	-11
Cash from investing	-24,966,810	-2
Payments for dividends	-	1
Cash from financing	35	23

Charge Enterprises, Inc.【CRGE】Cash flow