同社は成長戦略として、電気自動車（EV）やエネルギー貯蔵の需要増に伴う「電池材料（リチウム、コバルト、グラファイト）」とリチウムイオン電池の製造・組立に参入することを掲げています。明確な売上目標は開示されていないものの、2020年9月末時点で累積欠損額が21,206,197ドル、流動資産が事実上ゼロであるなど財務基盤に課題があるため、まずは資金調達を通じて事業基盤を整える計画です。実際に2020年末〜2021年前半にかけて複数の転換社債を発行しており（総額でおおむね約115万ドル相当）、同時に社債の株式転換で数千万株規模の株式発行・消化を行っている点から、資金調達と株式発行による成長投資を優先する方針です。なお、同社は利益を手元に留保する意向で、当面配当は行わないとしています。

重点投資分野として同社は鉱物資源の確保と電池製造の両面を挙げており、特にリチウムに注力しています。リチウムは塩湖（ブライン）や粘土層、堅岩といった複数の供給源があり、同社は塩湖由来や粘土由来のプロジェクトに着目するとともに、製造側ではインドでの生産設備設置に関する了解覚書（Rosh Energy TechnologyとのMOU）や、米国・インドでの電池技術連携（American Lithium MineralsとのMOU）など、上流（資源）から下流（電池製造）まで垂直統合を目指すことで差別化を図ろうとしています。また、資源をデジタル化・トークン化する構想についてFlote Appとの協業を進めており、資源の可視化や資金調達面での独自性を打ち出す狙いです。

新市場開拓と事業拡大に関しては、インドでの電池製造参入や北米での電池関連技術展開が中心です。2021年2月22日のFloteとの契約は、同社が資源のトークン化や国際的な販売網を構築するための一手であり、同時に海外での生産拠点構築を通じて顧客（自動車・蓄電システム等）への供給を目指しています。過去には産業用ヘンプや石油プロジェクトなど多角的に検討してきましたが、コアを「バッテリー素材と製造」に絞る方向に転換しており、今後は戦略的提携や資本提携、場合によってはM&Aを通じて事業規模を拡大する計画です。

技術革新への取り組みでは、直接リチウム抽出（従来の蒸発池と比べ迅速かつ環境負荷が小さい方法）や、電池の高エネルギー密度化・コスト低減・リサイクルを重視しています。具体的施策としては、電池製造パートナーとの共同開発や製造ラインへの出資・資本提供、並びに資源開発段階での新技術採用に向けた評価・投資を行う予定です。技術面では外部専門企業との連携を前提に実装を進める方針で、技術確立と同時に資金調達・市場開拓を進めることで早期の事業化を目指しています。

	2015/09	2016/09	2017/09	2018/09	2019/09	2020/09
Operating expenses	-	-	-	-	-	1
Operating income	-37,274	-33,339	-88,331	-170,886	-	-
Income before tax	-	-	-	-176,033	-1,717,376	-
Net income	-40,248	-39,878	-71,105	-176,033	-1,717,376	-2,745,564

Barrel Energy Inc. (BRLL) Income statement