同社は、既存の生産資産を基盤に短中期でのキャッシュフロー改善と収益化を目指しています。具体的にはカナダ・ウティクマ地区の50%持分で約500バレル/日（取得時の目安）の原油生産を起点に、現場の最適化や井戸の再作業によって生産回復を図り、内部資金での運転資金確保を重視しています。2022年末時点の手元現金は約142万ドル、累積損失は約6,301万ドル、負債総額は約1,156万ドルと開示されており、同社はこれらの財務課題の解消を短期課題と位置づけています。

重点投資分野は既存井の生産性向上と運用コストの削減です。具体的施策としては、経費削減による固定費低減、資金が許す範囲での井戸再作業や設備の改修、さらにリスクの小さい採算性の高い掘削や開発案件への優先投資を挙げています。同社は小規模な組織構造を活かして外部の専門業者や契約社員を活用し、資本効率を高めることで規模の大きな競合他社と差別化を図ろうとしています。

新市場開拓や事業再編の方針として、同社は資金調達と共同事業での拡大を計画しています。過去には一部資産（サスカチュワン・アルバータの権益）を売却または債務相殺の条件で処理し、買い手からの転換社債発行（約51万カナダドル等）や分割受取を通じて流動性を改善した事例があります。今後は追加の株式発行、社債発行、共同事業契約、銀行借入など複数の調達手段を組み合わせて資金を確保し、再上場やマーケットメーカーの手配による流動性改善も進める計画です（ただし希薄化の可能性は高い点に留意しています）。

技術革新面では、同社は生産の最大化と管理体制の強化に投資を行う方針です。計画には独立の石油技術コンサルタントによる埋蔵量・生産予測の活用、既存設備の工程改善や井戸再作業の技術導入が含まれます。また、財務・開示面の信頼性向上のために、米国会計基準やCOSOフレームワークに準拠した内部統制の整備を進め、会計専門人材の追加採用や外部会計コンサルタントの活用、関連当事者取引の整理を具体的な改善項目として掲げています。これらにより生産効率と投資回収の両面での改善を目指しています。

	2012/12	2013/12	2014/12	2015/12	2016/12	2017/12	2018/12	2019/12	2020/12	2021/12	2022/12
Return on Assets	-19.8	-4.9	-5.9	-13.4	-6.6	-3.5	-14.4	-8.4	-38.7	25.7	-1.5
Return on equity (%)										-	-

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