同社はアパラチア盆地を主戦場とする「成長志向のミッドストリーム」企業であり、長期的な安定収入と資本効率の両立を目指しています。具体的には、集荷・圧縮（gathering and compression）サービスに関する契約は最長で2038年まで、給水サービス（water services）は2035年までの長期契約を有しており、これにより商品価格変動の影響を直接受けにくい収益基盤を確保しています。また、株主還元策として取締役会は2024年2月に最大5億ドルの自社株買い枠を承認しており、同年は約200万株、約2,900万ドルを取得、2024年12月31日時点で残り約4.71億ドルの枠があるなど、明確な資本配分方針を示しています。

重点投資分野は集荷・圧縮設備、給水処理・輸送設備、そして処理・分留（processing and fractionation）能力への出資です。差別化の柱はアンテロ・リソーシズ（Antero Resources）との統合的な連携と「ジャストインタイム」の資本予算手法で、同社はアンテロと連携して需要に応じたタイミングで設備投資を行うことで長納期投資を抑え、投下資本回収を早めることを目指しています。加えて、同社は処理・分留事業において50％出資のジョイントベンチャーやStonewallに対する15％出資など、バリューチェーン上の重要ポジションを確保している点が競争優位です。

新市場開拓と事業拡大に関しては、既に2022年と2024年にマルセラスやユティカの資産を取得するなど地域内での拡張を進めており、アンテロからの優先交渉権（特定地域外のサービスに関するオファー権）を通じて追加的なサービス提供地域を拡大する計画です。一方で、大型の買収や新規事業には資金調達や既存の債務契約の制約が影響するため、同社は流動性確保のため2024年7月30日に改定された与信枠などの金融インフラを活用しつつ、選択的に案件を実行する方針をとっています。

技術革新と安全・環境対策にも注力しており、同社は「インシデントゼロ」を目標に安全教育や緊急対応訓練に投資しています。情報セキュリティ面では年間の侵入テストや脆弱性評価、社内外の訓練を実施しており、運用の安定化とリスク低減を図っています。温室効果ガス削減については目標設定やオフセット購入を含む複合的な手段を検討していますが、市場や技術の不確実性を踏まえた慎重な実行を目指していることも明確にしています。

	2018/12	2019/12	2020/12	2021/12	2022/12	2023/12	2024/12
Return on Assets	172	-4.6	1.3	6	5.8	6.5	7
Return on equity (%)	-	-

Antero Midstream Corp【AM】Other