1947年10月	旧三菱商事株式会社が1947年７月連合国最高司令官の覚書により解体を命ぜられると同時に、同社の西日本地区機械部門関係者が中核となり門司市（現・北九州市門司区）に資本金195千円にて設立
1947年～ 1951年	長崎、福岡、広島、大阪、東京および高松に相次いで支店を開設
1954年10月	ドイツ(デュッセルドルフ)に海外事務所を開設
1961年10月	株式を東京証券取引所市場第一部に上場(資本金６億円)
1974年１月	ドイツ(デュッセルドルフ)に現地法人Seika Sangyo GmbH（現・連結子会社）を設立
1981年４月	本社機構を改革し東京本社、北九州本社の２本社制に移行
1983年５月	台湾(台北)に海外事務所を開設
1983年８月	北九州本社業務を東京本社に移管し、北九州本店に北九州管理室を設置
1983年８月	米国(ロサンゼルス)に海外事務所を開設
1983年11月	ドイツ(デュッセルドルフ)に現地法人Tsurumi(Europe)GmbH（現・連結子会社）を設立
1990年12月	本店を北九州市門司区から北九州市小倉北区へ移転
1994年４月	米国(ロサンゼルス)に現地法人SEIKA MACHINERY, INC.（現・連結子会社）を設立
1994年８月	大阪支社を北区梅田から北区堂島浜へ移転
2000年７月	韓国(ソウル)に海外事務所を開設
2001年８月	本店を北九州市小倉北区から東京都千代田区に移転
2004年１月	中国（上海）に現地法人西曄貿易（上海）有限公司（現・連結子会社）を設立
2005年４月	日本ダイヤバルブ株式会社（現・連結子会社）を全発行済株式取得により子会社化
2006年４月	現地法人SEIKA MACHINERY, INC.の支店を米国（アトランタ）に開設
2006年９月	日本ダイヤバルブ株式会社（現・連結子会社）が中国（天津）に天津泰雅閥門有限公司（現・連結子会社）を設立
2008年８月	株式会社テンフィートライト（現・持分法適用関連会社）を設立
2009年１月	COMPAGNIE EUROPEENNE AFRIQUE ASIE S.A.S.（現・Tsurumi France S.A.S.）を現地法人Tsurumi(Europe)GmbHを通じて全発行済株式取得により子会社化
2010年２月	株式会社竹本（現・連結子会社）を全発行済株式取得により子会社化
2012年４月	西華デジタルイメージ株式会社を設立 (現・連結子会社)
2012年10月	HYDREUTES,S.A.U.（現・連結子会社）を現地法人Tsurumi(Europe)GmbHを通じて全発行済株式取得により子会社化
2012年12月	タイ（バンコク）に現地法人Seika Sangyo(Thailand)Co.,Ltd.を設立（現・連結子会社）
2014年11月	フランス(ヴネル)にTsurumi Pompes Location S.A.S.を設立(現・Tsurumi France S.A.S.)
2015年２月	Marine Motors & Pumps N.V.（現・連結子会社）を現地法人Tsurumi Pompes Location S.A.S.（現・Tsurumi France S.A.S.）を通じて株式取得により子会社化
2015年４月	現地法人SEIKA MACHINERY,INC.の支店を米国（サンフランシスコ）に開設
2015年５月	名南共同エネルギー株式会社を設立（現・持分法適用関連会社）
2016年３月	敷島機器株式会社の全株式（自己株式を除く）を取得し子会社化(現・連結子会社)
2018年12月	ベトナム（ホーチミン）に現地法人SEIKA SANGYO (VIETNAM) COMPANY LIMITED を設立
2020年１月	Obart Pumps（Holdings) Limited（現・Tsurumi UK Limited）およびObart Pumps Limited （現・連結子会社）を現地法人Tsurumi (Europe) GmbH を通じて株式取得により子会社化
2020年１月	Tsurumi Pompes Location S.A.S. とCOMPAGNIE EUROPEENNE AFRIQUE ASIE S.A.S.を合併し、商号をTsurumi France S.A.S.（現・連結子会社）に変更
2020年10月	セイカダイヤエンジン株式会社を設立（現・連結子会社）
2021年７月	Obart Pumps（Holdings) Limitedの商号をTsurumi UK Limited（現・連結子会社）に変更
2022年４月	東京証券取引所プライム市場へ移行
2022年６月	監査役会設置会社から監査等委員会設置会社へ移行
2023年３月	株式会社TVEの株式を取得（持分法適用関連会社化）

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