1938年５月	富士電炉工業㈱を創立。電気炉、亜酸化銅整流器などの製造を開始。
1944年12月	セレン整流器を逓信省に納入。
1945年４月	栃木県間々田町（現　小山市）に間々田工場を新設。
1952年12月	社名をオリジン電気株式会社へ変更。
1955年６月	理化学研究所とスポット溶接機に関する特許使用契約を締結し、製造を開始。
1956年12月	株式を東京証券取引所場外店頭に公開。
1957年８月	東京都板橋区蓮根町に志村工場を新設。合成樹脂塗料の製造を開始。
1960年４月	本社工場に本館を建設。
1961年８月	間々田工場を増築し、ミニチュアベアリングの製造を開始。
1961年10月	株式を東京証券取引所市場第二部に上場。
1965年３月	大阪市東区（現　中央区）に大阪営業所を開設。
1969年８月	株式を東京証券取引所市場第一部に上場。
1970年２月	当社子会社北海道オリジン株式会社を設立（現　連結子会社）。
1972年７月	東京都西多摩郡瑞穂町に瑞穂工場を新設（塗料の製造）。志村工場閉鎖。
1973年12月	米国、エレクトロ・スタティク・プリンテング・コーポレーション社と静電印刷プロセスの技術及び静電印刷装置の製造技術に関する技術導入契約を締結し、製造開始。
1977年11月	機械器具設置工事業の東京都知事許可を受ける。
1987年４月	大阪市北区に大阪支店を開設し、大阪営業所を閉鎖。
1988年６月	当社子会社結城オリジン株式会社を設立（当社子会社埼玉オリジン株式会社に吸収合併）。
1990年８月	米国、アドバンスト・パワー・テクノロジー社（現社名　マイクロセミ社）と半導体素子の製造技術に関する技術導入契約を締結。
1996年１月	名古屋市中村区に名古屋営業所を開設。
1996年７月	台湾台北市に台北支店（社名日商歐利生電氣股份有限公司台北分公司）を開設。
1998年１月	当社子会社埼玉オリジン株式会社を設立（現　連結子会社）。
1998年12月	米国、ワーナー・アドバンスト・メディア・オペレーションズ社とＤＶＤの製造技術導入契約を締結。
2000年３月	タイ国バンコク市に三木産業㈱と合弁会社オリジン・ミキ（タイランド）株式会社を設立。
2000年６月	米国カリフォルニア州トーランス市に当社子会社オリジン・エレクトリック・アメリカ株式会社を設立。
2001年８月	香港特別行政区に香港支店（社名歐利生電氣股份有限公司香港分公司）を開設。
2001年11月	中国上海市に当社子会社上海欧利生東邦塗料有限公司を設立（現　連結子会社）。
2004年２月	台湾桃園縣中壢市に台北支店中壢営業所を開設。
2004年４月	中国上海市に当社子会社欧利晶精密机械（上海）有限公司を設立（現　連結子会社）。
2004年11月	中国天津市に当社子会社欧利生塗料（天津）有限公司を設立（現　連結子会社）。
2007年１月	中国東莞市に当社子会社欧利生東邦塗料（東莞）有限公司を設立（現　連結子会社）。
2008年１月	当社関連会社オリジン・ミキ（タイランド）株式会社（オリジン・イーソン・ペイント株式会社に社名変更）を追加出資により子会社化（現　連結子会社）。
2009年７月	連結子会社の埼玉オリジン株式会社が連結子会社の結城オリジン株式会社を吸収合併。
2009年８月	香港特別行政区に九龍営業所を開設し、香港支店を閉鎖。
2009年９月	台湾桃園縣桃園市に台湾支店（社名日商歐利生電氣股份有限公司台湾分公司）を開設し、台北支店、台北支店中壢営業所を閉鎖。
2010年１月	当社連結子会社上海欧利生東邦塗料有限公司において、中国上海市浦東新区に工場を移転。
2011年１月	当社子会社欧利晶精密机械（上海）有限公司において、中国上海市外高橋保税区に工場を移転。
2011年６月	東邦化研工業株式会社の全株式を取得し子会社化（現　連結子会社）。
2012年11月	韓国ソウル市に当社子会社オリジン・コリア株式会社を設立。
2013年７月	名古屋営業所を名古屋支店に昇格。
2015年８月	埼玉県さいたま市中央区に本社さいたま新都心オフィスを開設。
2015年８月	オリジン・ドラケミ・インドネシア株式会社の株式取得手続きを完了し子会社化。
2015年９月	埼玉県比企郡吉見町に吉見工場を開設。
2015年11月	埼玉県さいたま市桜区に本社事業所を開設し本店を移転。
2017年７月	香港特別行政区に当社子会社歐利生（香港）有限公司を設立。
2019年１月	当社関連会社オリジン電気商事株式会社（現　株式会社オリジン商事）を追加出資により子会社化（現　連結子会社）。
2019年４月	社名を株式会社オリジンへ変更。
2019年９月	米国カリフォルニア州トーランス市に米国支店を開設。
2020年４月	九龍営業所を香港支店に改称。
2020年７月	名古屋支店を名古屋市中村区から、名古屋市西区へ移転。
2021年３月	本社さいたま新都心オフィスを本社事業所に移転し、統合。
2022年４月	東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からスタンダード市場に移行。

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