1940年９月	大阪府北河内郡四条畷村大字砂34番地に東洋金網株式会社（資本金19万９千円）を設立し、各種金網の製造加工及び販売を開始。
1946年10月	大阪府北河内郡四条畷町大字中野766番地の１に第二工場を建設し、焼鈍、めっき設備を導入。
1950年10月	第二工場に多極式電気抵抗溶接金網機を設置し、溶接金網の生産開始。
1962年10月	第一工場を売却、第二工場に統合して本社工場とする。（現在の関西事業部四條畷工場）
1963年９月	ガラス用溶接金網を開発、ガラス網工場設備を新設。セントラル硝子株式会社へ専属納入開始。
1965年３月	大阪地方裁判所に会社更生手続開始申立。
1965年６月	大阪地方裁判所により更生手続開始決定。
1966年４月	大阪地方裁判所により更生計画認可決定。
1966年５月	会社更生計画の一環として、資本金を２分の１に減資。（資本金１千５百万円）
1967年８月	セントラル硝子株式会社の資本参加を受ける。
1969年12月	大阪地方裁判所により更生手続終結決定。
1970年９月	中国地方販路拡張の拠点として、岡山県邑久郡長船町に中国東洋金網株式会社として進出し、各種溶接金網の生産開始。（現在の中国事業部岡山第一工場）
1972年４月	九州地方販路拡張の拠点として、福岡県糟屋郡粕屋町に福岡工場を設置、各種溶接金網の生産開始。
1974年６月	地域振興整備公団の誘致企業として、福岡工場を飯塚工業団地内（福岡県嘉穂郡穂波町）に移転するとともに、九州東洋金網株式会社として独立させる。（現在の北九州事業部福岡工場）
1979年12月	奈良県生駒市に本社第二工場を新設し、各種溶接金網の生産開始。（現在の関西事業部奈良第一工場）
1980年６月	技術部を東洋技研工業株式会社に移管し、機械製造部門を独立、強化させる。
1980年11月	中部地方販路拡張の拠点として、愛知県額田郡額田工業団地内に中部工場を設置、各種溶接金網の生産開始。
1984年11月	中部工場を中部東洋金網株式会社として独立させる。（現在の中部事業部愛知第一・第二工場）
1985年10月	本社工場の溶接金網部門を本社第二工場に集結し、最新自動化機械を投入し増産体制を図る。
1988年４月	宮崎県都城市に東洋技研工業株式会社宮崎工場を開設。外柵用フェンスを開発、宮崎工場にて生産開始。
1988年８月	多目的建材Ｃ－パネルを開発、宮崎工場にて生産開始。
1990年６月	宮崎県都城市に九州東洋金網株式会社都城工場を開設。（現在の南九州事業部都城工場）
1992年１月	中国東洋金網株式会社、九州東洋金網株式会社、中部東洋金網株式会社及び東洋技研工業株式会社を合併、商号を株式会社トーアミに変更するとともに、それぞれ中国事業本部、北九州事業本部、南九州事業本部、中部事業本部及び技研事業本部に組織変更。（現在の中国事業部、北九州事業部、南九州事業部及び中部事業部）
1993年２月	中国事業本部岡山第二工場を新設。（現在の中国事業部岡山第二工場）
1995年12月	大阪証券取引所市場第二部に株式を上場。
1997年10月	関東市場への進出を目的として、千葉県印旛郡白井第一工業団地内に生産拠点を置く株式会社ワイ・エス・ケイより営業の全部を譲り受け、新たに関東事業本部を開設、各種溶接金網の生産開始。（現在の関東事業部千葉第一工場）
2000年５月	関東事業本部の隣接土地、建物を取得し、関東事業本部千葉第二工場とする。（現在の関東事業部千葉第二工場）
2002年10月	住倉鋼材株式会社（現:連結子会社）の全株式取得。
2005年３月	愛知県岡崎市に中部事業部愛知第三工場を新設。
2008年２月	技研事業部を、宮崎地区における生産性の向上と合理化ならびに業務の効率化を図るため南九州事業部へ統合するとともに、同事業部内の研究開発部を独立させる。
2008年５月	関西事業部奈良第一工場の近接地に、関西事業部奈良第二工場を新設。
2008年10月	当社連結子会社である住倉鋼材株式会社が、住金精鋼株式会社の小倉工場における普通鉄線に関する事業を譲受ける。
2013年７月	東京証券取引所と大阪証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所市場第二部に上場。
2015年２月	ベトナムに合弁会社（SMC TOAMI LIMITED LIABILITY COMPANY（現：持分法適用関連会社))設立。
2016年８月	SMC TOAMI LIMITED LIABILITY COMPANYが、ベトナムのバリアブンタウ省フーミ工業団地内に工場新設、既存工場から設備を移転する。
2017年６月 2022年４月 2023年４月	監査役会設置会社から監査等委員会設置会社へ移行。株式会社渡部建設を子会社化。東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所第二部からスタンダード市場に移行。ＦＤテクノ九州株式会社を子会社化。

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