1949年11月	東京工業大学において、塩化ビニル配合技術の基礎研究に着手、工業化の調査を開始
1951年３月	資本金200万円をもって当社を設立
６月	東京都大田区羽田にて、塩化ビニルコンパウンド製造を開始
1955年10月	東京都大田区蒲田にて工場を取得し、コンパウンド設備を移設・拡充
1956年12月	蒲田工場にカレンダーフイルム、押出フイルムの製造設備完成
1961年10月	東京証券取引所市場第２部に上場
1968年12月	岡部工場に押出フイルムの設備完成操業開始
1969年11月	岡部工場に塩化ビニルコンパウンド及びカレンダーフイルム製造設備を新設
1970年６月	名古屋証券取引所市場第２部に上場
1973年４月	大阪営業所開設(1982年４月大阪支店に改組)
12月	三重工場にコンパウンドの設備完成操業開始
1974年６月	東京・名古屋両証券取引所市場第１部に上場
1977年11月	進興電線株式会社株式(現・連結子会社リケンケーブルテクノロジー株式会社)を取得
1979年10月	名古屋営業所開設
1980年３月	福岡営業所開設(2007年12月閉所)
４月	岡部工場にカレンダーフイルム３次加工製造設備を新設
６月	三重工場に押出フイルム製造設備を新設
1984年４月	材料開発研究所、フイルム開発研究所設立
1987年３月	三重工場にファインコンパウンド製造設備を新設
1989年４月	タイ国に合弁会社、RIKEN(THAILAND)CO.,LTD.(現・連結子会社)を設立
1990年２月	米国に合弁会社、RIMTEC CORPORATION (現・連結子会社)を設立
12月	三重工場にカレンダーフイルム製造設備を新設
1994年６月	岡部工場にカレンダーフイルム３次加工製造設備を増設
1995年４月	インドネシア国に合弁会社、PT.RIKEN ASAHI PLASTICS INDONESIA(現・連結子会社PT.RIKEN INDONESIA)を設立
５月	米国にRIKEN U.S.A.CORPORATION(現・連結子会社)を設立
10月	蒲田工場の生産部門を岡部工場・三重工場へ集約
2001年８月	中国に合弁会社、上海理研塑料有限公司(現・連結子会社)を設立
10月	理研ビニル工業株式会社から、リケンテクノス株式会社へ社名変更
2003年５月	名古屋証券取引所市場第１部上場を廃止
８月	中国に合弁会社、理研食品包装(江蘇)有限公司(現・連結子会社)を設立
2005年10月	群馬工場にフイルム設備完成操業開始
2006年１月	岡部工場より埼玉工場に名称変更
３月	株式会社協栄樹脂製作所株式(現・連結子会社)を取得
４月	材料開発研究所より材料開発センターに、フイルム開発研究所よりフイルム開発センターに名称変更
６月	米国に合弁会社、RIKEN ELASTOMERS CORPORATION(現・連結子会社)を設立
８月	カネコン商事株式会社株式(現・連結子会社リケンテクノスインターナショナル株式会社)を取得
2007年５月	エムアイ化成株式会社株式(現・連結子会社リケンケミカルプロダクツ株式会社)を取得
2009年４月	材料開発センター及びフイルム開発センターを統合し、研究開発センター(東京)・(埼玉)に名称変更
2010年４月	PT.RIKEN ASAHI PLASTICS INDONESIAの社名をPT.RIKEN INDONESIAに変更
９月	研究開発センター(東京)を新研究棟として隣接地に移転

2011年７月	タイ国にRIKEN ELASTOMERS (THAILAND) CO.,LTD.(現・連結子会社)を設立
2012年10月	三井化学ファブロ株式会社の全株式を取得し、同時にリケンファブロ株式会社に社名変更
2013年３月	エムアイ化成株式会社の社名をリケンケミカルプロダクツ株式会社に変更
７月	韓国にRIKEN TECHNOS INTERNATIONAL KOREA CORPORATION(現・連結子会社)を設立
2014年７月	カネコン商事株式会社の社名をリケンテクノスインターナショナル株式会社に変更
11月	ベトナム国にRIKEN VIETNAM CO.,LTD.(現・連結子会社)を設立
2015年９月	本社を東京都千代田区に移転
2017年４月	米国子会社をRIKEN AMERICAS CORPORATION、RIMTEC CORPORATION、RIKEN ELASTOMERS CORPORATIONの３社に再編
2018年４月	進興電線株式会社の社名をリケンケーブルテクノロジー株式会社に変更
2018年10月	株式会社アイエムアイ(現・連結子会社)の株式を取得
2019年１月	インド国にRIKEN TECHNOS INDIA PVT. LTD.(現・連結子会社)を設立
2022年１月	リケンファブロ株式会社を吸収合併
2022年４月	東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行

RIKEN TECHNOS CORPORATIONJP:4220