1915年３月	横浜市保土ヶ谷区に個人企業として「程谷曹達工場」を設立、電解法苛性ソーダの製造開始。
1916年12月	「株式会社程谷曹達工場」（資本金80万円）として発足。塩素酸ソーダの製造開始。
1918年８月	液体塩素、塩化ベンジルの製造開始。
1925年１月	「保土谷曹達株式会社」と社名変更。
1925年４月	資本金を16万円に減資。
1925年７月	資本金を40万円に増資。
1926年９月	ホスゲンの製造開始。
1932年９月	資本金を100万円に増資。
1932年12月	王子染色㈱を合併（旧東京工場）。
1933年	当社株式を公開。
1934年８月	旧東洋曹達㈱を合併（現郡山工場）。資本金を390万円に増資。
1937年６月	資本金を1,000万円に増資。
1939年10月	東硫化学工業㈱を合併し硫酸の製造を開始（現横浜工場）。資本金を1,270万円に増資。
1939年12月	社名を「保土谷化学工業株式会社」と改称。研究所を開設。
1943年８月	横須賀酸水素及び東洋曹達の合併に伴い、資本金を2,645万円に増資。
1944年９月	内国化学工業、石井化学研究所の合併に伴い、資本金を6,050万円に増資。
1949年１月	資本金を121百万円に増資。
1949年５月	東京、大阪、名古屋各証券取引所に上場。
1949年８月	大阪営業所（現大阪支店）を開設。
1953年12月	新株発行により、資本金を363百万円に増資。
1953年９月	名古屋営業所を開設。
1957年１月	新株発行により、資本金を750百万円に増資。
1960年３月	日東化学工業㈱（現三菱ケミカル㈱に吸収合併）と共同出資し、日本ポリウレタン工業㈱を設立（現東ソー㈱に吸収合併）。桂産業㈱を子会社化（現連結子会社）。
1961年２月	資本金を1,500百万円に増資。
1963年１月	東洋曹達工業㈱（現東ソー㈱）は、　日東化学工業㈱が保有する日本ポリウレタン工業㈱の全株式を取得。
1963年２月	中央研究所を開設。
1963年７月	英国・ラポート社（現Solvay SA）、日本化薬㈱、三徳化学工業㈱と共同出資し、日本パーオキサイド㈱を設立（現パーオキサイド事業部）。ポリウレタン弾性繊維の原料ＰＴＧの製造開始。
1966年	資本金を1,867百万円に増資。
1966年10月	日本パーオキサイド㈱、過酸化水素の製造開始。
1967年４月	米国・ニューヨーク駐在事務所を開設（現連結子会社　HODOGAYA CHEMICAL(U.S.A.),INC.）。
1968年10月	ダイワ化成㈱と共同出資し、㈱アイゼンを設立（現色素材料事業部）。
1971年２月	南陽工場を開設。
1973年３月	保土谷工場を閉鎖。
1976年４月	工務部門を独立し、保土谷エンジニアリング㈱を設立。
1978年	トナー用電荷制御剤の製造開始。
1978年７月	建材事業を独立し、保土谷建材工業㈱を設立（現連結子会社　保土谷建材㈱）。
1981年11月	感熱紙用カラーフォーマーの製造開始。
1984年	有機光導電体材料の製造開始。
1985年９月	米国・アシュランド社と共同出資し、保土谷アシュランド㈱を設立。
1985年10月	ワラント債の発行により、資本金を4,132百万円に増資。
1986年９月 1986年10月	保土谷ビジネスサービス㈱を設立。 HODOGAYA CHEMICAL(U.S.A.),INC. を設立。
1987年７月	西ドイツ・デュッセルドルフ駐在事務所を開設。
1989年	資本金を6,579百万円に増資。
1990年12月	㈱王子染料製造所を合併。
1991年４月	中央研究所を閉鎖、筑波研究所を開設。
1993年12月	保土谷コントラクトラボ㈱を設立（現連結子会社）。
1994年１月	住友化学工業㈱（現住友化学㈱）と共同出資し、保土谷アグロス㈱を設立（現連結子会社　保土谷アグロテック㈱）。
1994年12月	ドイツ・デュッセルドルフ駐在事務所を閉鎖。
1996年３月	東京工場を閉鎖。
1997年２月	保土谷ロジスティックス㈱を設立（現連結子会社）。
1997年11月	中国・上海駐在事務所を開設（現連結子会社　保土谷（上海）貿易有限公司）。
1998年６月	南陽分工場を開設。
1998年８月	呉羽化学工業㈱（現㈱クレハ）と共同出資し、ケー・エイチ・ケミカル㈱を設立。
1999年３月	台湾・大連化學工業股份有限公司とＰＴＧ及び1,4-ブタンジオール事業に関する包括的業務提携。
1999年12月	保土谷ダイカラー㈱を設立。
2000年３月	東北保土谷㈱を設立（現郡山工場）。
2000年７月	保土谷ダイカラー㈱と㈱アイゼンが合併し、社名をアイゼン保土谷㈱に変更（現色素材料事業部）。
2001年	有機ＥＬ材料の製造開始。
2001年４月	名古屋営業所を閉鎖。
2001年５月	オランダ　ソルベー・インターロックス・ホールディング社（現Solvay SA）から、日本パーオキサイド㈱の株式を購入し、子会社化。
2001年６月	日本化薬㈱から、日本パーオキサイド㈱の株式を購入。
2002年３月	クロルアルカリ事業並びに塩化物事業からの撤退に伴い呉羽化学工業㈱（現㈱クレハ）と業務提携を解消し、ケー・エイチ・ケミカル㈱の株式を同社に売却。
2003年４月	保土谷アグロス㈱と㈱日本グリーンアンドガーデンが合併し、社名を㈱日本グリーンアンドガーデンに変更（現連結子会社　保土谷アグロテック㈱）。
2005年１月	無担保転換社債型新株予約権付社債を発行し、資本金を8,081百万円に増資。
2005年４月	保土谷ビジネスサービス㈱を吸収合併。
2005年７月	アイゼン保土谷㈱を吸収合併（現色素材料事業部）。
2006年４月	第三者割当増資により、資本金を11,196百万円に増資。
2006年４月	日本ポリウレタン工業㈱の一部株式を東ソー㈱へ譲渡。
2006年９月	保土谷アシュランド㈱の全株式を米国・アシュランド社に譲渡。
2006年10月	保土谷エンジニアリング㈱のエンジニアリング部門を会社分割により承継。
2007年２月	保土谷ロジスティックス㈱を完全子会社化。
2007年３月	東北保土谷㈱を吸収合併（現郡山工場）。
2008年３月	インド・United Phosphorus Limited社（現UPL Limited）と共同出資し、保土谷UPL㈱を設立（現連結子会社）。
2008年５月	日本ポリウレタン工業㈱の一部株式を東ソー㈱へ譲渡。（日本ポリウレタン工業㈱及び同社が所有する子会社は、関連会社から非関連会社へ移行）
2008年10月	韓国・韓国駐在事務所を開設（現連結子会社　HODOGAYA CHEMICAL KOREA CO.,LTD）。
2008年12月	保土谷建材工業㈱は同社100％子会社である日本バンデックス㈱を吸収合併し、保土谷バンデックス建材㈱へ商号変更（現連結子会社　保土谷建材㈱）。
2010年４月	台湾・台北駐在事務所を開設。
2010年９月	韓国・SFC CO.,LTD.の株式の33.8%を取得。
2010年９月	ドイツ・デュッセルドルフ駐在事務所を開設（現連結子会社　HODOGAYA CHEMICAL EUROPE GmbH）。
2011年４月 2011年５月 2011年５月 2011年８月 2012年３月	㈱日本グリーンアンドガーデンを事業再編し、保土谷アグロテック㈱を設立（現連結子会社）。 HODOGAYA CHEMICAL KOREA CO.,LTD. を設立。（韓国・韓国駐在事務所は、同月に閉鎖。）韓国・SFC CO.,LTD.を子会社化（持株比率：65.5%）。韓国・Samsung Mobile Display Co.,Ltd.（現Samsung Display Co.,Ltd.）との間で、韓国・SFC CO.,LTD.に対して株主間契約を締結（持株比率：51.9%）。韓国・SFC CO.,LTD.において、新本社及び研究所を新設。 HODOGAYA CHEMICAL KOREA CO.,LTD.において、研究所を開設。
2012年７月	日本ポリウレタン工業㈱の全株式を、東ソー㈱へ譲渡。
2013年２月	三徳化学工業㈱から、日本パーオキサイド㈱の株式を購入し、完全子会社化。
2013年７月	日本パーオキサイド㈱を吸収合併（現パーオキサイド事業部）。
2014年４月	保土谷（上海）貿易有限公司を設立（中国・上海駐在事務所は、2021年12月に閉鎖）。連結子会社の保土谷コントラクトラボ㈱は、インド・Jai Research Foundationと業務提携し、保土谷JRFコントラクトラボ㈱に商号変更（現連結子会社　保土谷コントラクトラボ㈱）。
2015年６月	監査役会設置会社から監査等委員会設置会社へ移行。
2016年10月	株式併合と単元株式数を変更。
2016年11月 2017年４月	創立100周年。保土谷バンデックス建材㈱を保土谷建材㈱に商号変更。
2018年３月	韓国・SFC CO.,LTD.の株式を追加取得（持株比率：54.8%）。韓国・REXCEL CO.,LTD.への出資。
2018年７月	ドイツ・HODOGAYA CHEMICAL EUROPE GmbHを設立。（ドイツ・デュッセルドルフ駐在事務所は、2020年６月に閉鎖）
2020年１月 2022年４月	保土谷JRFコントラクトラボ㈱を保土谷コントラクトラボ㈱に商号変更。東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行
2022年５月 2022年９月	本社を東京都港区へ移転。韓国・SFC CO.,LTD.の株式を追加取得（持株比率：56.4%）。

Hodogaya Chemical Co.,Ltd.JP:4112