年月	概要
1918年１月	豊田紡織株式会社創立
1923年11月	刈谷工場建設
1931年９月	菊井紡織株式会社を合併
1942年２月	内海紡織株式会社、中央紡織株式会社、協和紡績株式会社、豊田押切紡織株式会社の４社と合併し、中央紡績株式会社設立
1943年11月	トヨタ自動車工業株式会社(現・トヨタ自動車株式会社)に合併
1950年５月	トヨタ自動車工業株式会社(現・トヨタ自動車株式会社)から分離独立し、民成紡績株式会社設立
1950年８月	名古屋証券取引所に株式上場
1956年９月	大口工場建設
1967年８月	豊田紡織株式会社に社名変更
1968年３月	岐阜紡績株式会社を合併(現・岐阜工場)
1972年12月	営業の目的に「自動車部品の製造、加工並びに販売」を追加
1973年２月	イグニッションコイルの製造開始
1973年９月	シートファブリックの製造開始
1985年４月	エアフィルターの製造開始
1990年２月	フェンダーライナーの製造開始
1990年５月	成形天井の製造開始
1995年４月	エアバッグ用基布の製造開始
1995年12月	バンパーの製造開始
1998年１月	キャビンエアフィルター・回転センサーの製造開始
1999年１月	サイレンサーパッドの製造開始
1999年６月	オイルフィルターの製造開始
2000年３月	東京証券取引所市場第一部に株式上場
2000年５月	内装システムサプライヤーとしての第一車種新型ＲＡＶ４がトヨタ自動車株式会社にて生産開始
2000年７月	インテークマニホールドの製造開始
2000年10月	豊田化工株式会社と合併合併により木曽川工場他３工場を引き継ぎ、フロアカーペットを生産品目に追加
2004年10月	アラコ株式会社（内装事業）、タカニチ株式会社の２社と合併し、トヨタ紡織株式会社に社名変更合併により猿投工場、高岡工場他７工場を引き継ぎ、シート及びドアトリムを生産品目に追加
2005年７月	アジア地域の統括拠点として、ティーエヌエーティー（タイランド）株式会社をトヨダボウアジア株式会社に統合し、トヨタ紡織アジア株式会社に社名変更（現・連結子会社）
2005年７月	北米地域の統括拠点として、トヨダボウアメリカ株式会社、タカニチユーエスエー株式会社の２社をアラコアメリカ株式会社に統合し、トヨタ紡織アメリカ株式会社に社名変更（現・連結子会社）
2005年７月	ベルギーに欧州地域の統括拠点として、トヨタ紡織ヨーロッパ株式会社を設立（現・連結子会社）
2007年10月	生産体制の最適化や業務プロセス改革のため、国内子会社６社の事業を再編して４社に統合
2008年２月	中国地域の事業統括機能強化のため、豊田紡織（上海）有限公司の会社形態を商業型会社から投資性会社へ変更し、豊田紡織（中国）有限公司に社名変更（現・連結子会社）
2008年８月	技能系職場の核となる人材の育成を目的としてトヨタ紡織学園を設立
2008年９月	米州地域の効率的な事業運営体制構築を目的として、北米地域の子会社がトリムマスターズ株式会社の５工場を買取り再編
2008年10月	フランスのシートメーカーフォレシア社のシエト工場を買取り、トヨタ紡織ソマン株式会社を設立（現・連結子会社）
2008年10月	研究開発室を分離独立し、トヨタ紡織基礎研究所を設立
2009年８月	国内工場の生産効率化及び最適供給体制の構築のため、富士裾野工場を建設

年月	概要
2010年５月	自動車の内装システム開発機能を集約、強化するため、猿投開発センター２号館を建設
2011年７月	内装技術力の強化と欧州自動車メーカーとのビジネス実現のため、POLYTEC Holding AGの内装事業を取得
2012年12月 2013年７月 2015年４月 2015年11月	ハイブリッドシステム用モーターコア構成部品の製造開始北陸新幹線「グランクラス」シートの製造開始全日本空輸株式会社と共同開発した国内線普通席の航空機シートを製造開始アイシン精機株式会社（現・株式会社アイシン）とシロキ工業株式会社（現・アイシンシロキ株式会社）が保有するトヨタ自動車株式会社または当社向けのリクライナーやスライドレールなどの自動車用シート骨格機構部品事業を取得
2016年６月	欧州事業の再編により、紡織オートモーティブヨーロッパ㈲、紡織オートモーティブポーランド㈲及び紡織オートモーティブチェコ㈲の全株式とトヨタ紡織ヨーロッパ㈱ミュンヘン支店の一部事業をMegatech Industries AGへ譲渡
2018年１月	創立100周年
2019年11月	AI技術や自動化技術を活用した次世代ラインの構築、ものづくりの効率化・高度化を推進する、ものづくり革新センターを建設
2020年８月	コーポレート機能を集約し、グローバルの経営基盤を更に強固なものにするため、刈谷本社新本館を建設
2022年４月	東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行

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